2024-10-07

邦楽

秋の楽曲・・・思い出深い、懐かしくも切ない曲

10月に入り、秋が深まっていく季節ですが、今年は暑い日もあり、秋と夏が交互に来ているような感じですね。秋は、紅葉狩り、お月見など、自然の美しさを感じる季節です。また、夏の暑さと高揚感が過ぎ去り、少し肌寒さを感じて、センチメンタルな気分になる人も多いと思います。風や空気が秋めいてきた時には、しっとりとした曲調、なんとなく切ない歌詞や哀愁漂うメロディが似合う、秋ならではの空気感を満喫したいですね!ちょっと、懐メロが多いですが、私の年代には思い出深い、懐かしくも切ない曲を集めました。「奏」 スキマスイッチ「秋の気配」 オフコース「秋桜」 山口百恵「秋止符」  アリス「思秋期」 岩崎宏美奏(かなで) 歌詞歌:スキマスイッチ 作詞:大橋卓弥 作曲:常田真太郎 改札の前 つなぐ手と手いつものざわめき 新しい風明るく見送るはずだったのにうまく笑えずに君を見ていた君が大人になってくその季節が悲しい歌で溢れないように最後に何か君に伝えたくて「さよなら」に代わる言葉を僕は探してた君の手を引くその役目が僕の使命だなんて そう思ってただけど今わかったんだ 僕らならもう重ねた日々が ほら 導いてくれる君が大人に...
現代の世界各国

WEF、「地球温暖化」阻止のため国産食品の禁止を要求

WEF、「地球温暖化」阻止のため国産食品の禁止を要求世界経済フォーラム(WEF)は、選挙で選ばれていないグローバリスト組織の「ネットゼロ」アジェンダに従うため、一般市民が自宅で食料を栽培することを禁止するよう政府に要求している。WEFは、自家栽培の食品は「地球温暖化」を引き起こすとされる「排出物」を生み出すと主張している。最近のWEFの研究の背後にいるいわゆる「専門家」によると、研究者たちは自家栽培の食物の「二酸化炭素排出量」が「地球を破壊している」ことを明らかに発見したそうだ。その結果、WEFやその他のグローバリストの気候狂信者たちは現在、「地球温暖化」から「地球を救う」ために政府が介入し、個人が自らの食料を栽培することを禁止するよう要求している。グローバリストは、国民が自らの食料を栽培することを認めることは、世界経済フォーラムと国連が掲げる「ネットゼロ」アジェンダの目標を達成する努力を損なうことになる、と主張している。研究によると、庭から食卓まで届く農産物は、田舎の農場などの従来の農業慣行よりもはるかに大きな炭素排出量を生み出すことがわかった。この研究は、WEFの資金提供を受けたミ...
現代の米国

米国経済「景気後退」は本当に回避されたのか?日本では報道されない、実際に起こっていること

米国経済「景気後退」は本当に回避されたのか?日本では報道されない、実際に起こっていること=高島康司いまアメリカ経済で本当に起こっていることを紹介する。日本ではほとんど知られていない米経済の現状についてだ。(『 未来を見る! 『ヤスの備忘録』連動メルマガ 』高島康司)【関連】今ここが人工知能「人間超え」の出発点。米国覇権の失墜、金融危機、大量辞職…2025年には劇変した世界が待っている=高島康司※本記事は有料メルマガ『未来を見る! 『ヤスの備忘録』連動メルマガ』2024年8月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。米国「景気後退」は避けられる?8月5日の日本を中心とした世界同時株安も収まり、相場は元の状態に戻っている。この暴落の引き金となった米経済の悪化懸念も落ち着きつつある。依然として米国の失業率は上昇し、株価は下落し、債券利回りは短期金利を大きく下回っている。これらは、いずれもリセッション(景気後退)の兆候だ。だが、アメリカはそのリスクが高まっているとはいえ、まだ景気後退入りはしていない。景気後退を回避できる可能...
現代の米国

アーバン・C・レーナー「中国問題の解決策を必要とするアメリカ」

アーバン・C・レーナー「中国問題の解決策を必要とするアメリカ」トランプはより高い関税、ハリスは新工場に対する税額控除を望んでいるが、チャイナ・ショック2のリスクは、単なる戦術ではなく、国家戦略の必要性を求めている。Urban C. LehnerAsia TimesOctober 5, 2024ドナルド・トランプとカマラ・ハリスはともに製造業ルネッサンスの主宰を約束しており、どちらが勝っても追い風になるだろう。チップス・アンド・サイエンス法、インフレ抑制法、超党派インフラ整備法による補助金のおかげで、米国ではすでに多くの新工場が建設中だ。ワシントンが引き続き注力すれば、米国ではさらに多くの新工場が着工される可能性がある。しかし、中国が米国産業の若返りにもたらす脅威を過小評価してはならない。中国には多くの過剰生産能力があり、政府はさらなる過剰生産能力に投資している。そのため、多種多様な製造品の価格に圧力がかかり、中国国外の新工場が利益を上げることが難しくなる。中国は過剰生産能力を否定している。中国側は、この言葉を使う外国人は、中国の生産量と輸出量に制限を設けるべきだと示唆することで、中国の...
現代の日本

石破のアジア版NATO構想は米英への従属度を強め、中露との戦争に近づくだけ

石破のアジア版NATO構想は米英への従属度を強め、中露との戦争に近づくだけ 10月1日から総理大臣を務めている石破茂はアジア版NATOの創設やアメリカの核兵器の共同運用などを掲げた。日本はアメリカ、オーストラリア、インドとクワド(日米豪印戦略対話)を構成、9月21日にはこの4カ国はアメリカのデラウェアで首脳会談を開いたが、​インドは石破のアジア版NATO構想には賛同しないと語っている​。 NATO(北大西洋条約機構)の事務総長だったイェンス・ストルテンベルグは2020年6月、オーストラリア、ニュージーランド、韓国、日本をメンバーにするプロジェクト「NATO2030」を開始すると宣言しているので石破の発言が突飛だとは言えないのだが、ユーラシア大陸の東部でもアメリカを中心とする世界秩序から離れ始める国が増えていることを考えると石破発言は不適切だったと言える。 クワドに参加しているインドもアメリカと距離を置き始めていることもあり、アメリカは2021年9月、イギリスやオーストラリアとAUKUSなる軍事同盟を創設したと発表、アメリカとイギリスはオーストラリアに原子力潜水艦の艦隊を建造させるために...