2025-05

ハーバード大学の２面性、世界に正体がバレそうです。何故、トランプ大統領はハーバード大学の改革を行っているか！

ハーバード大学の２面性、世界に正体がバレそうです。何故、トランプ大統領はハーバード大学の改革を行っているか！何故、トランプ大統領はハーバード大学の改革を行わざるを得ないか！ハーバード大学の２面性、世界に正体がバレそうです。動画が参考になると思います。　ハーバード大学はCIAから多額の資金を受け取り、DS代理人養成所としての役割を果たしていました。世界経済フォーラムのシュワブ元会長もハーバードに行ってDS団の洗礼を受けているのです。そして、このハーバードがCIAから金を受け取り運営していたプログラムが国際セミナーです。　その事務局をやっていたのがヘンリー・キッシンジャーですね。キッシンジャーの親玉にあたるのが当時のハーバードの学部長でした。シュワブは自らの意思と力で世界経済フォーラムを立ち上げたのではありません。キッシンジャーや、その親玉、さらに彼らが所属していたグローバルネットワークの強力な支援があってダボスは誕生したのです。詳細は動画で解説しています。プーチン大統領、トランプ大統領、イーロンマスク氏が戦う相手は、彼ら（ネフィリム・悪崇拝・国家を超えた存在）です。善と悪の戦いでもある...

現代の米国

国家安全保障チームや情報機関は偽情報でトランプ大統領を操っている

国家安全保障チームや情報機関は偽情報でトランプ大統領を操っている　ドナルド・トランプ米大統領は5月25日、ウラジーミル・プーチン露大統領に「何かが起こった。完全に狂ってしまった」と非難した。ロシア軍がウクライナに対してドローンやミサイルを発射したことを受けての発言だが、プーチン大統領暗殺未遂事件についての情報は持っていなかった。ウクライナがロシアに対するドローン攻撃を強化したことを受けて、ロシアはウクライナへの爆撃を強化したにすぎない。トランプはこうしたことについて知らないのか、嘘をついているのか、どちらかだが、軍や情報機関からこうした情報を知らされていなかったと見られている。　元CIA分析官のラリー・ジョンソンはトランプの現状について、「ナルシシズム、傲慢さ、そして無知」を組み合わせた状態であり、「空想の世界に生きている」と分析、トランプ大統領の国家安全保障チームとCIAが重要な情報を隠蔽し、大統領にウクライナへの資金提供を継続させ、軍事的な対決をエスカレートさせるためにこのカードを切っている可能性は否定できないとしている。　ウクライナでの戦闘でロシアは大きな被害を出し、ロシア経...

現代の米国

露軍との戦争で戦況を変えるための時間稼ぎに失敗した独首相が露国に戦争の恫喝

露軍との戦争で戦況を変えるための時間稼ぎに失敗した独首相が露国に戦争の恫喝　フリードリヒ・メルツ独首相は公開フォーラムで、ウクライナ軍がロシアに向けて発射するドイツ製ミサイルの射程距離に制限を課さないと宣言した。メルツはロシア政府に対し、高級的な和平でなく30日間の停戦を要求していたのだが、それを拒否され、啖呵を切ったつもりなのだろう。　ロシアがこの要求を拒否した理由は明確である。30日間に限定した停戦を実現することでロシア軍の進撃を止め、その間にウクライナ軍に兵器を供与して態勢を整えることができる。ベルギーのテオ・フランケン国防相はEU外相会議で、「停戦が成立した瞬間、有志連合は直ちにウクライナ領土で活動できる」と語っている。つまり、停戦が実現すれば欧州諸国からウクライナへ軍隊を派遣することができると語っているのだ。　メルツは以前から空中発射型巡航ミサイルの「タウルスKEPD 350」をウクライナへ供与すると主張しているが、この攻撃計画はドイツ空軍の中で議論されていることを示す会話がすでに公表されている。　同軍のインゴ・ゲルハルツ総監や作戦担当参謀次長のフランク・グレーフェ准将、...

現代のロシア現代の欧州

「スターマー英首相関連連続放火事件」の背景に「停戦すれば財政が傾く」欧州の事情

「スターマー英首相関連連続放火事件」の背景に「停戦すれば財政が傾く」欧州の事情いま、英国で話題となっているのは、キア・スターマー首相の影の部分である。それは、放火事件に関連している。スターマー関連の「三つの放火事件」5月20日付のNYT（ニューヨークタイムズ）によると、スターマー英首相に関連する二つの不動産と車の火災で、2人目の男が起訴された。最初の放火は8日に起きた。スターマーが以前所有していた車が、北ロンドンのケンティッシュタウンで放火されたのである。11日には、同じくロンドン北部のイズリントンで、スターマーがかつて住んでいた物件から出火した（下の写真を参照）。12日未明、昨年までスターマーと家族が住んでいたケンティッシュタウンにあるスターマーの私邸の玄関先で小さな火災が発生した。ロンドン北部のキーア・スターマー首相の元自宅で起きた火災の後、捜査を行う警察の鑑識官。Credit...James Manning/Press Association, via Associated Press（出所）5月17日にロンドン北部のルートン空港で逮捕された、ウクライナ生まれのルーマニア人、スタ...

現代の欧州

なぜここまで米が高くなってしまったのか？2024年「米価高騰」の舞台裏を徹底解剖！

なぜここまで米が高くなってしまったのか？2024年「米価高騰」の舞台裏を徹底解剖！2024年にスーパーから米が消え、5キロ3000円を超えるという価格高騰が起こりました。突発的な要因の裏で長年見過ごされてきた日本のコメ流通と農政の構造的な歪みが一気に噴き出したような様相です。メルマガ『j-fashion journal』の著者でファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんは、米価安定を支えてきた仕組みとその終焉、そして農協（JA）や農水省が米市場をどうコントロールしているのかをデータと証言をもとに検証しています。日本の米価高騰の全貌/農協・農水省・流通の裏側を徹底解剖1．米不足が日本を揺るがす2024年、日本の食卓を揺るがす危機が訪れた。スーパーから米が消え、5キロの米が3,000円を超える高値になった。普段当たり前に食べていたお米が、突然手の届かない存在になったのだ。この異常事態の裏には、気候変動、需要の急増、そして農協や農水省の政策が複雑に絡み合っている。2．2024年までの米価安定の仕組みまず、2024年まで、なぜ米の価格は安定していたのか。日本のお米は、長年、比較的安価で手...

現代の日本

すでにこっそり非米側なトランプ

すでにこっそり非米側なトランプ25年5月28日　　田中　宇トランプ米大統領は最近、仲良くしていたはずのロシアのプーチン大統領やイスラエルのネタニヤフ首相を非難する傾向を見せている。中国とも関税問題などで紛糾している。私から見ると、これらはトランプの目くらまし策の「成果」だ。トランプは、表向き喧嘩しているように見せつつ、露中やイスラエルの首脳たちと親密な関係を維持している。（Trump’s Latest Angry Post About Putin Is His Most Significant One Yet）トランプは、再就任から4か月かけてプーチンのロシアと多角的に話し合い、米露の利害をすり合わせた。トランプ再任後、大統領どうしは結局まだ直接会っていないが、電話会談は秘密裏も含めて何度も行っていると考えられる。（米露首脳会談の中身は？）2人は先日、進展のないウクライナ問題だけで2時間も電話会談したが、プーチンはその後「あれは通訳に時間がかかっただけだ（会談の中身は薄かった）」と、取ってつけたように釈明した。本当は、ガザ戦争やイランなどの話をいろいろいしたはず。（Kremlin s...

現代の米国

ハーバード大留学生を速攻で獲得しようと動く中国　全世界の対米留学ビザに規制を拡大する米国

ハーバード大留学生を速攻で獲得しようと動く中国　全世界の対米留学ビザに規制を拡大する米国中国のネットで流行っている「川建国」（トランプが中国を再び建国させる）のイラスト。革命的青年と共に毛沢東のスローガンの一つであった「社会主義新農村を建設しよう」と書いてある。5月22日、米政権がハーバード大学にいる留学生や訪問学者を大学から追放し、同大学の留学生および訪問学者の受け入れ資格を取り消すと宣言すると、中国は素早く動いた。香港やマカオの大学にハーバード大学にいる留学生を破格的な好条件で受け入れると宣言させたのだ。すでに数十名のハーバード大留学生からの問い合わせが来ていると香港メディアは伝えている（国籍は不明）。中国のネットでは、「トランプが中国を再び建国させる」という意味の「川建国」（川はトランプ＝川普の意味）が再登場し、トランプ政権の留学生追放を大歓迎している有り様だ。一方、5月27日、米メディアのPOLITICOは「マルコ・ルビオ国務長官が署名した電報によると、学生ビザ申請者のための新しい面接を一時停止するように全世界の米国大使館と領事部に命じた」とのこと。「人材奪取に奔走する中国」と...

現代の中国

米国でも中国でもトルコでもない。我が日本こそが「ウクライナ戦争の仲介役」として“稀有な存在感”を見せられる理由

米国でも中国でもトルコでもない。我が日本こそが「ウクライナ戦争の仲介役」として“稀有な存在感”を見せられる理由ウクライナ戦争をはじめ、各地で立ち上る戦火に対してあまりにも無力であると言わざるを得ない国際社会。いついかなる場所で核兵器が使われても不思議ではないのが現状ですが、それでも世界はこのまま分断を深めていくのでしょうか。今回のメルマガ『最後の調停官　島田久仁彦の『無敵の交渉・コミュニケーション術』』では元国連紛争調停官の島田さんが、現在進行形の国際紛争を解決できる国は日本をおいて他にないとする理由を解説。その上で、「我が国は持てる力を存分に発揮し世界平和に最前線で貢献すべき」との国際交渉人としての考えを記しています。※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／メルマガ原題：奇跡的な立ち位置をキープする日本の役割－未曽有の危機を回避するためにできること「世界戦争前夜」を回避する役割も。奇跡的な立ち位置をキープする日本の力いつ終わるかわからない（いつまでも終わることができない）ロシア・ウクライナ戦争。過激さを増すイスラエルの攻撃と、ガザにおける悲劇の拡大。イスラエ...

現代の世界各国現代の日本

「主戦派」ゼレンスキー大統領をクビにするのが停戦の早道！

「主戦派」ゼレンスキー大統領をクビにするのが停戦の早道！前回の拙稿「これがウクライナ和平の実態だ！　ゼレンスキーと西側諸国首脳は「小芝居」を止めよ」では、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が受け入れそうもない、無条件停戦を提案し、拒否すれば、追加制裁するという「北風」戦術の裏側を紹介した。プーチンの停戦拒否を前提に、米国のドナルド・トランプ大統領にも制裁強化やウクライナ支援継続で協力してもらうという筋書きだったことになる。だが、この小芝居は失敗した。トランプはプーチン大統領と電話会談した5月19日までは、この停戦を装いながら実際には戦争を継続しようとするグループ（以下、ゼレンスキーと西側諸国首脳を「小芝居グループ」と呼ぶ）に同調する可能性があった。しかし、会談後、トランプがこのグループから離脱したことが明らかになった。その意味で、停戦・和平をめぐる交渉は、これまでとは別の段階に移行したことになる。トランプ・プーチン電話会談少しだけ、これまでの経緯について説明したい。まず、5月10日に「小芝居グループ」は「30日無条件停戦」を提案したが、プーチンによって直接協議の逆提案を受けて、トラン...

現代の世界各国

剥がれ始めた国民民主メッキ

剥がれ始めた国民民主メッキ国民民主党を大宣伝してきたのはマスメディア。裏があると考えられる。自公の凋落は避けられない。経年劣化。金属疲労が著しい。決定づけたのは裏金事件。しかし、けじめをつけられない。統一協会との癒着も明らかにされた。昨年１０月の衆院総選挙で自公は大敗。過半数を大きく割り込んだ。政権交代を実現できるチャンスだったが政権交代の風はまったく吹かなかった。主因は国民民主が自公にすり寄ったこと。この国民民主をメディアが大宣伝している。２０１２年に弱小政党として樹立された「日本維新の会」をマスメディアが連日連夜、大宣伝し続けたのと酷似する。当時の〈第三極〉は「国民の生活が第一」だった。国会議員５０名以上を擁する堂々たる〈第三極〉政党だった。しかし、メディアは議員数数名の「日本維新の会」を〈第三極〉として連日連夜大宣伝し続けた。その結果として２０１２年総選挙で「日本維新の会」が議席を増やした。「国民の生活が第一」＝「未来の党」は議席を激減させた。これほどマスメディア情報工作は影響力を持つ。そのマスメディアが国民民主大宣伝を続けている。しかし、化けの皮は剝がれつつある。不倫まみれの政...

現代の日本

ハーバード大学から留学生追放　アメリカの研究力が一気に下がる

ハーバード大学から留学生追放　アメリカの研究力が一気に下がるハーバード大学にある創設初期の献金者John Harvard の肖像（写真:ロイター/アフロ）5月22日、トランプ政権はハーバード大学に対して「留学生受け入れ認定資格を取り消す」と発表した。同大学の外国人留学生の国別割合では中国人が最も多く、21％を占めている。一方、アメリカ国立科学財団は＜国際的なSTEM人材は米国経済の活性化に不可欠＞という2022年のレポートの中で、「外国人留学のうち約4分の3の科学・工学博士が卒業後アメリカに残り、外国生まれの博士レベルの人材がアメリカの科学・工学人材力の45％を占めている」と書いている（STEM＝Science + Technology + Engineering + Mathematics）。これはハーバード大学に限ったことではない。そうでなくともイギリスのネイチャーの調査による研究力ランキングで、アメリカは2位に下がり、中国が1位になり、科学技術研究力においてアメリカが「あの中国」に追い抜かれている（詳細は拙著『米中新産業WAR』の【第六章　研究人材でも世界トップをいく中国】）。ま...

現代の米国

トランプ大統領、国家安全保障会議内の「ディープステート」を「骨抜き」に―メディア

トランプ大統領、国家安全保障会議内の「ディープステート」を「骨抜き」に―メディア組織再編に関係する関係者は金曜日、100人以上の職員が突然解雇されたと述べた。ファイル写真© Anna Moneymaker / Getty Imagesトランプ政権は国家安全保障会議（NSC）の抜本的な改革に着手し、報道によると100人以上の職員を休職させ、この強力な諮問・調整機関の職員を大幅に削減した。ホワイトハウス筋の1人はこれを「ディープステート（国家権力の根絶）」に向けた取り組みと表現した。金曜日の複数の報道によると、ウクライナ、イラン、インド太平洋といった世界の主要な紛争地域を担当する職員を含む、ほぼ全ての国家安全保障会議（NSC）の部局の職員が、ほとんど事前の通知なく解雇されたことが確認された。CNNとロイターによると、職員は金曜日の午後遅くにメールを受け取り、30分以内に机を片付けるよう指示されたという。政権当局者はアクシオスに対し、この組織再編は官僚の干渉を減らし、外交政策の意思決定を政府の最高レベルに集中させることを目的とした戦略的転換であり、国家安全保障担当大統領補佐官代行も兼任する...

現代の米国

低価格目的の輸入拡大は愚策

低価格目的の輸入拡大は愚策令和の米騒動。コメの小売価格が２倍に暴騰した。価格を下落させるには供給を増やすしかない。江藤拓農水相が更迭されて小泉進次郎氏が新農相に起用された。小泉氏は政府備蓄米を低価格で放出する方針を表明した。小売価格５キロ２０００円で販売すると表明した。しかし、販売と同時に瞬間蒸発することになるだろう。すべての国民が購入希望の全量を購入できる保証はない。政府の備蓄が枯渇すれば供給は途絶える。小泉新農相が石破内閣の救世主になるとは考えられない。念頭にあるのは参院選。参院選に向けて政府批判、自公批判を鎮火できればよい。そのような近視眼的発想で対応策が示されているに過ぎないと思われる。その場を取り繕うだけの〈弥縫策（びほうさく）〉である可能性が高い。警戒が必要であるのは、コメ輸入を一気に拡大する路線が想定されている疑い。この問題を考える視点が三つある。第一の視点は消費者視点。消費者は５キロ２０００円だったコメ価格がいきなり５キロ４０００円を突破して打撃を蒙っている。第二の視点は生産者。コメ農家は苦しめられている。生産に要する費用が増加の一途を辿る一方でコメの買い入れ価格は低下...

現代の日本

なぜ、日本に世界超一流の「達人」が輩出するのか？～ GHQ焚書『日本的人間』（復刻・現代語訳）を読む

No.1422 なぜ、日本に世界超一流の「達人」が輩出するのか？～ GHQ焚書『日本的人間』（復刻・現代語訳）を読むなぜ、日本に野球、サッカー、卓球、音楽、料理など、世界超一流の「達人」が輩出するのか？■１．大リーグで活躍する多くの日本人選手伊勢: 花子ちゃん、大リーグでの大谷翔平選手の活躍は凄いね。花子: ええ、私たち女の子の仲間うちでは、普段は野球の話なんかしませんけど、大谷選手の話題になると、急に盛り上がります。同じ日本人が野球の本場の大リーグでも大人気だと思うと、とっても誇らしいです。伊勢: 大谷選手だけじゃないよ。少し前は、イチロー選手が大活躍して、いくつもの大リーグ記録を打ち立てている。年間262安打を達成して、84年前の最多安打記録を更新したり、10年連続200安打以上は、大リーグ史上唯一の記録だしね。このメルマガでも、イチローを「求道者」として紹介してきた。＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿JOG(616) 求道者イチローの原動力　前人未踏の道を行くイチローを駆り立てているものは何か。￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣花子: 大谷選手の新聞記事やテレビニュースで知ったんですけど、大リーグのあちこ...

日本の文化

7月大災害予言『私が見た未来』で訪日観光客が激減？オカルトと侮れない理由と世界の報道＝高島康司

7月大災害予言『私が見た未来』で訪日観光客が激減？オカルトと侮れない理由と世界の報道＝高島康司世界で拡散する7月の地震・津波予言いま漫画家・たつき諒が書いた『私が見た未来』が改めて注目され、世界でも拡散している。2021年10月に出されたマンガ、たつき諒の『私が見た未来』は、90万部を越えるベストセラーになり、改めて注目されている。あまりに有名なので紹介するまでもないが、このマンガは2025年7月に巨大地震と津波が日本やその他の国々を襲うと予言して評判になった。ここには次のようにある。2025年7月に起こることインドに行っているときに、これから起こる大災難の夢を見ました。たとえるなら、ドロドロのスープが煮えたったとき、ボコンとなるように、日本列島の南に位置する太平洋の水が盛り上がる – そんなビジョンが見えたのです。海底火山なのか、爆弾なのか、そこまではわかりませんが。そのとき宿で一緒にいた女性にも話していました。そしてつい最近、また同じ夢を見ました。今度は日付もしっかりと。その災難が起こるのは、2025年7月です。私は空からの目線で地球を見ていて、Google Earthと同じといえ...

現代の日本

「米国の圧倒的な優位の時代は終わった」―ヴァンス

「米国の圧倒的な優位の時代は終わった」―ヴァンス米国副大統領は、中国やロシアのようなライバルが今や主要分野でアメリカの力に挑戦していると述べた。2025年5月23日、メリーランド州アナポリスで行われた2025年海軍兵学校の卒業式・委任式で演説するJ・D・ヴァンス米副大統領。 © Getty Images / Kayla Bartkowski米国のＪ・Ｄ・バンス副大統領は金曜日、ロシア、中国、その他の国々との競争が激化し、ワシントンが圧倒的な世界支配を誇った時代は終わったと述べた。メリーランド州アナポリスの海軍兵学校で卒業生たちに演説したヴァンス氏は、冷戦後、米国の指導者たちは「アメリカの優位性」は確実だと考えていたと述べた。「また、いかなる外国もアメリカ合衆国と競争できるとは考えていなかった」と彼は述べた。ヴァンス氏は、冷戦終結後、米国は空、海、宇宙、サイバー空間においてほぼ誰にも脅かされることのない支配権を享受してきたと述べた。副大統領は、世界の情勢が変化していると警告した。「米国が圧倒的な優位に立っていた時代は終わった。今日、中国、ロシア、そしてその他の国々は、周波数帯から低軌道...

現代の世界各国現代の米国

ウクライナ和平交渉、EUの軍事化、そしてキエフ政権の運命：ラブロフ外相の演説から読み取れる重要なポイント

ウクライナ和平交渉、EUの軍事化、そしてキエフ政権の運命：ラブロフ外相の演説から読み取れる重要なポイントロシアの外交官は、EUが和平プロセスを妨害しようとしていると非難しながら、モスクワは和平提案の草案を最終決定していると発言した。ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が、国民のアイデンティティと民族の自決に関する会議に参加する© セルゲイ・グネエフ、RIAノーボスチロシア外相は金曜日のいくつかのイベントで、ウクライナ紛争の解決に関する幅広い話題や、このプロセスで米国とEUが果たす役割に関するモスクワの見解について語った。モスクワで開かれた国際会議で演説し、その後の質疑応答で記者団に答えたこの外交トップは、ウクライナのウラジーミル・ゼレンスキー大統領とキエフ「政権」の将来、紛争の仲介における米国の役割、そして敵対行為の長期化に対してEUが負う責任について語った。彼の発言から得られる重要なポイントは以下のとおりです。ウクライナ和平プロセスラブロフ外相は、紛争の根本原因に焦点を当て、現地の現状を認めるのであれば、ロシアは引き続き新たな交渉に応じる用意があると強調した。同氏は、ロシアは現在、潜在的...

現代のロシア現代の世界各国

日本の財政、じつは48兆円の「資産超過」だった…！石破総理「ギリシャ以下」発言のトンデモ度を証明する「驚きの試算内容」

日本の財政、じつは48兆円の「資産超過」だった…！石破総理「ギリシャ以下」発言のトンデモ度を証明する「驚きの試算内容」石破総理の問題発言石破総理は「日本の財政状況はギリシャよりもよろしくない」と国会で発言し、大きな物議を醸した。一般的にはどのような個人的な認識を持つとしても自由ではあるが、日本国の舵取りを行う日本国総理との立場から見て、この発言はあまりにも問題が大きいと言わざるをえない。先頃辞任に追い込まれた江藤農水相の「コメを買ったことがない」発言とは比べものにならない問題発言であるのに、マスコミの追及は総じて甘いものにとどまっている。この発言は実際に金融市場に大混乱をもたらし、5月20日の実施した20年物国債入札では、平均落札価格と最低落札価格の差を示す「テール」が1円14銭まで開くという入札の低調ぶりを示した。積極的な買い手が多ければ最低落札価格も高くなるから「テール」は小さなものになるが、積極的な買い手が少なくなれば、「こんな価格で買えたらラッキー」という感じの安値での入札にまでチャンスが巡ってくることになる。「テール」の拡大はこの「ラッキーな買い」が思わぬレベルにまで拡大した...

現代の日本

オバマの侵略戦争でシリアとリビアはアル・カイダ、ウクライナではネオ・ナチ

オバマの侵略戦争でシリアとリビアはアル・カイダ、ウクライナではネオ・ナチ　バラク・オバマ政権が侵略戦争を始めたリビアとシリアはアル・カイダ系武装集団に制圧された。このアル・カイダとはCIAの訓練を受けた「ムジャヒディン」の登録リストだということをイギリスの外務大臣を1997年5月から2001年6月まで務めたロビン・クックは05年7月8日付けガーディアン紙で説明している。そのクックは2005年8月6日、休暇先のスコットランドで散歩中に心臓発作で急死した。　アル・カイダの仕組みを作り上げた人物は、ジミー・カーター政権で国家安全保障補佐官を務めたズビグネフ・ブレジンスキー。戦闘員はサウジアラビアの協力で集められたが、その中心はサラフィ主義者（ワッハーブ派、タクフィール主義者）やムスリム同胞団だった。　カーターは1971年から75年までジョージア州知事を務めたが、その時、カーターに目をつけたのがブラジンスキーとデイビッド・ロックフェラー。ラジンスキーとロックフェラーは日米欧三局委員会をアラン・グリーンスパンやポール・ボルカーらと創設している。ブレジンスキーはオバマの師匠でもある。　2009...

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いのち輝く万博と虫の殺処分

いのち輝く万博と虫の殺処分大阪・関西万博を推進した者が懸命だ。国民が生活苦にあえぐ時代。財政に求められることはただ一つ。不要不急の対象に財政資金を投じないこと。お金がうなり声を上げてだぶついているなら余興に興じるのもありかも知れない。しかし、現実は違う。高額療養費制度改悪が推し進められようとしているが、病気に苦しむ国民の命綱を政府が切るという話だ。現状でも高額療養費制度の本人負担上限は低いものでない。家族がおり、ぎりぎりの生活を強いられている。本人負担の上限を大幅に引き上げれば治療断念に追い込まれる。現に政府は制度改悪に伴う国民医療費の減少について、受診控えによる削減が１９５０億円にも達するとの見通しを示していた。自己負担を引き上げて診療を断念させ、国民医療費の削減を図るということ。悪魔の所業と言うほかない。病気に苦しむ国民の命綱を政府が切る。ここまで財政状況が悪いと言うなら、まずは、不要不急の政府支出を切るのが先だろう。この視点に立てば万博開催など論外。政府資金に依存せず、完全に民間の採算ベースで実行するなら自由だ。しかし、広大な土地を手当てするだけでも民間の自己責任で実施することは...

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