2025-08-12

現代の日本

〈賞金1億円〉「地上波では絶対作れないバラエティ」ドラマに続き、バラエティも地上波からネットへと移行でテレビの行く先は…

〈賞金1億円〉「地上波では絶対作れないバラエティ」ドラマに続き、バラエティも地上波からネットへと移行でテレビの行く先は…ここ数年、テレビドラマの“主戦場”が地上波からネット配信へと移ったのは、もはや周知の事実だ。Netflixの『地面師たち』や『全裸監督』『今際の国のアリス』『極悪女王』、Amazonプライム・ビデオの『私の夫と結婚して』『笑ゥせぇるすまん』、Disney+の『ガンニバル』など。地上波では不可能なスケールと表現を持つ作品が次々と登場し、世界へ配信されている。映像クオリティや脚本の密度、テーマの深さ、そして何より“スポンサーへの忖度不要”な自由度──ドラマの分野では、地上波はすでに配信に追い抜かれた感がある。そして今、その波がバラエティにも押し寄せている。バラエティ番組もネット配信が最強の時代に?かつてネット配信限定のバラエティといえば、Amazonプライム・ビデオ(アマプラ)の『HITOSHI MATSUMOTO presents ドキュメンタル』が代表格だった。しかし現在はそれだけでなく、数多くのオリジナルバラエティが制作されている。たとえば、昨年アマプラで配信された...
現代の米国

高関税で自爆…米国「トランプ不況」突入を示す数多のシグナルとは?日本から5500億ドル調達も浮上困難=高島康司

高関税で自爆…米国「トランプ不況」突入を示す数多のシグナルとは?日本から5500億ドル調達も浮上困難=高島康司トランプ大統領が推し進める高関税政策は、米国製造業の復活と景気回復を狙ったものだった。しかし、就任当初2.4%だった平均関税率は18.3%へと急上昇し、企業コストの増加やインフレ懸念を招いている。雇用統計の悪化、住宅市場の低迷、農業部門への打撃など、米経済は「トランプ不況」と呼べる局面に入りつつある。(『 未来を見る! 『ヤスの備忘録』連動メルマガ 』高島康司)高関税による「トランプ不況」は回避できない各国への高関税の適用によって、反対にアメリカが「トランプ不況」とでも呼べる状態に突入しつつある。トランプ米大統領は、4月から一時停止していた相互関税率を更新する大統領令を発令した。現在、米国のほぼすべての貿易相手国は10%から50%の関税に直面している。今年初め、一連の基本関税および産業分野別関税が発効した後、多くのエコノミストは経済混乱を予測していた。これまでのところ、インフレの影響は多くの予測よりも軽微にとどまっている。しかし、経済的な痛手が米国の消費者に波及するにつれて、こ...
現代の日本

政治勢力三分割が最適

政治勢力三分割が最適日本の政治勢力は三分割されるべきだ。三分割は極右、中道、革新である。三分割されるメリットは大きい。最大のメリットは主権者が自分の意思に沿う投票対象を選択できること。現状では政治勢力の属性が不明であったり、基本理念が類似しているのに別勢力が乱立し、どちらを選択すべきか判断できない場合が多い。三分割されて三勢力に統合されれば、主権者は自分の意思に近い勢力を選択できる。自民は極右と中道に割れるべきだ。極右自民は中道自民より保守、参政、維新と近い。したがって、極右自民と保守、参政、維新が合体すればよい。誰が代表になるかでもめると思うが、そこは整然と対応すべきだ。中道自民と国民はほぼ同一。公明も近い。これがひとつのまとまりを作る。革新は共産、れいわ、社民。立民の半分はこちらに属するのが適正だ。立民の半分は中道に合流すべきだ。極右、中道、革新の三極鼎立はドイツ、フランスで現実化している。フランスでは昨年7月に総選挙が実施された。最大勢力になったのは左派連合で182議席を獲得。第二勢力がマクロン大統領の中道「与党連合」で獲得議席は168。第三勢力がルペンに代表される極右の「国民連...