2025-09-11

トランプ関税は日本にとって追い風かも？「日本製造業ルネサンス」が起きる可能性について

トランプ関税は日本にとって追い風かも？「日本製造業ルネサンス」が起きる可能性について米国が仕掛けたトランプ関税は、今となっては日本の製造業を再び輝かせる追い風となりつつあるのに気が付いているでしょうか？メルマガ『j-fashion journal』の著者でファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんは今回の記事で、日本経済に取っ手失われた製造業の栄光を取り戻す契機としてのトランプ関税について語っています。日本はトランプ関税で製造業を取り戻す1.失われた製造業の栄光と新たな転機日本経済の象徴として長らく世界をリードしてきた製造業は、1980年代の絶頂期を過ぎ、徐々にその輝きを失っていった。高コスト構造、円高の影響、グローバル化の波にさらされ、多くの企業が生産拠点を海外、特に低人件費の中国に移転した結果、国内の工場は空洞化し、雇用機会も減少した。2020年代初頭には、米中貿易摩擦が激化し、トランプ政権の関税政策が世界経済を揺るがした。当初、これを脅威と捉える声が多かったが、2025年現在、振り返ってみると、この「トランプ関税」は、期せずして日本の製造業復活の触媒となっている。トランプ関...

日本の技術現代の日本

トランプの米州主義と日本

トランプの米州主義と日本2025年9月8日　　田中　宇トランプの米戦争省（国防総省）が、来年からの4年間の米国の軍事戦略を定めた「国家防衛戦略（NDS）」の素案に、中国やロシアの脅威など世界的な問題よりも、米国内や南北米州（西半球）の問題に対して優先的に取り組むことを盛り込んでいる。トランプは、米国の戦略として単独覇権を放棄し、多極型の世界に対応する米州主義（英国系であるマスコミが孤立主義と批判してきたもの）に転換している。（Pentagon plan prioritizes homeland over China threat）米国（を牛耳ってきた英国系）はこれまで、敵を作って単独覇権体制を維持する策略として、中国やロシア、イランやアルカイダなどを世界的な脅威とみなし、それらとの対決を防衛戦略の中心に据えてきた。実のところ中国やロシアやイランは、米国や世界にとって脅威でなく、仲良くしても問題ない相手だった（アルカイダに至っては、米諜報界が創設・支援していた）。中露イランは、米国をほとんど敵視していない。だが、中露イランと仲良くしてしまうと、米覇権は敵がいなくなり、米国と同盟諸国の結...

現代の日本現代の米国

だから、クジラの下腹部に埋もれた「痕跡の謎」を納得させられた…じつは、『種の起源』は、進化論を示しただけではない。他説を圧倒的な力でねじ伏せる、驚愕の論旨の中身

だから、クジラの下腹部に埋もれた「痕跡の謎」を納得させられた…じつは、『種の起源』は、進化論を示しただけではない。他説を圧倒的な力でねじ伏せる、驚愕の論旨の中身チャールズ・ダーウィンによる『種の起源』は、出版されるやいなや、たちまち多くの反論が出たものの、それを凌駕する圧倒的な支持を集めました。なぜ、ダーウィンの『種の起源』が、そこまで支持を集めるに至ったのでしょうか。それは、それまでの進化論（や反進化論）が、納得のいく説明を提出できなかった数々の問題に対して、じつに鮮やかで、簡単に理解できる説明がなされていたからに他なりません。いったい、その説得力は、『種の起源』のどこにあるのでしょうか。この記事の全ての写真を見る（全11枚）ダーウィンの時代は進化論が流行していたダーウィンが生きていた19世紀のイギリスでは、進化論が流行していた。もっとも、それは進化論が社会的に広く受容されていた、ということではない。進化論を支持するにせよ、進化論に反対するにせよ、知識階級のあいだでは進化に関する文献が出版されたり、それが話題になったりすることが多かったということだ。フランスの博物学者であるジャン＝バ...