日本

きちんとした政権をつくって日本国内の既得権益層（いわゆる「安保村」の面々）を退場させ、アメリカの大統領や国務長官に対して、「現在の日米関係は、朝鮮戦争の混乱のなかでできた、あきらかに違法な条約や協定にもとづくものです。こうした極端な不平等条約だけは、さすがに改正させてほしい」といって交渉すればいいだけです。なにしろ日本人の人権は、アメリカのコウモリや遺跡よりも、米軍から圧倒的に低く扱われているのです（第6章）。真正面からその事実を示して堂々と交渉すれば、「いや、それは今後も続ける」といえる大統領も国務長官も、さすがにいないでしょう。日本人が、この歪んだ従属関係であるサンフランシスコ・システムから脱却することは、日本はもちろん世界の歴史にとっても、非常に大きなプラスをもたらすことになるのです。「戦後日本」は、じつはアメリカの軍部によって「植民地支配」されているという「異様な現実」「無責任な軍国主義」を支持する日本私たち日本人が生きていたのは、実は「戦後レジーム」ではなく、「朝鮮戦争レジーム」だった。そしてそれは「占領体制の継続」よりもさらに悪い、「占領下の戦時体制」または「占領下の戦争協...

「国連加盟国は、国連軍に基地を提供する義務を持つ」という43条を、106条という暫定条項を使って読みかえることで、日本は国連軍ができるまでのあいだ、「国連の代表国としてのアメリカ」に対して基地を提供することができるというのです。つまり日本が「国連の代表国であるアメリカ」とのあいだに、「国連軍特別協定の代わりの安保条約」を結んで、「国連軍基地の代わりの米軍基地」を提供することは、国際法上は合法ですと、ダレスはマッカーサーに説明したわけです。マッカーサーはその提案に全面的に賛同し、「これなら日本人も受け入れやすいだろう」と語ったと、「6・30メモ」には書かれています。その結果、日本政府のコントロールがいっさい及ばないかたちで「国連軍の代わりの米軍」が日本全土に駐留するという、日米安保の基本コンセプトが誕生することになったのです。現在の日米間のあまりに異常で従属的な関係の根底には、この「アメリカ＝国連」「米軍＝国連軍」という法的トリックがあるのです。さらにいえば、この法的トリックを受け入れてしまった場合、国連憲章43条が加盟国に提供を義務づけているのは、基地などの「便益」だけではなく、「兵力...

米軍が自分で条文を書いた「旧安保条約・米軍原案」（1950年10月27日案）のさらに奥に、ダレスが全体のコンセプトを示した「6・30メモ」（同年6月30日案）があったということです。それをチャートにすると、次のとおりです。（１） 朝鮮戦争の開戦直後に、ダレスが軍部を説得するためにつくった「6・30メモ」　 （1950年6月30日）　　　　　　⇩（２）朝鮮戦争のさなかに、軍部自身がつくった「旧安保条約・米軍原案」　 （1950年10月27日）　　　　　　⇩（３） 戦後、日米間で結ばれたオモテ側の条約や協定　＋　密約　 （1951年～現在）これで終わりです。「突然の朝鮮戦争によって生まれた「占領下での米軍への戦争協力体制」が、ダレスの法的トリックによって、その後、60年以上も固定し続けてしまった」ということです。だから現在、私たちが生きているのは、実は「戦後レジーム」ではなく「朝鮮戦争レジーム」なのです。朝鮮戦争はいまも平和条約が結ばれておらず、正式に終わったわけではない（休戦中）ので、当時の法的な関係は現在もすべてそのまま続いているからです。そして最後に、もっとも重要なことは、これから私...

必須の123便墜落原因見直し１９８５年８月１２日１８時５６分、ＪＡＬ１２３便は群馬県上野村高天原山尾根付近に墜落した。乗員乗客５２４名のうち、５２０名が犠牲になった。５２０名のなかに懐妊した女性が１人おり、胎児も含めれば犠牲者は５２１人。４名の乗員乗客が救出された。救出されたＪＡＬ客室乗務員（当時）の落合由美さんが１２３便墜落直後の状況を証言した。「墜落の直後に、「はあはあ」という荒い息遣いが聞こえました。ひとりではなく、何人もの息遣いです。そこらじゅうから聞こえてきました。まわりの全体からです。「おかあさーん」と呼ぶ男の子の声もしました。」墜落直後には多数の生存者が存在したことを当時のＪＡＬ客室乗務員の落合さんが生々しく証言した。しかし、政府の事故調査報告書はまったく異なる記述を示した。「救出された４名以外の者は即死もしくはそれに近い状況であった」政府事故調査報告書を記述したのは現場にいなかった者。事故機に搭乗し、自らの体験を事故直後に述べた落合さんの証言と、現場にいなかった者が書いた政府の事故調査報告書の記述のどちらが事実に即するものと言えるか。自衛隊による救助活動が開始されたのは...

核廃絶言えない対米隷属の日本広島、長崎への原爆投下から７９年の時間が経過した。８月６日に広島市で開催された平和記念式典のあと、被爆者団体の代表７名が岸田首相と面談した。このなかで被爆者団体は「核兵器をなくそうと訴え続けてきたわが国の政府が核兵器禁止条約に背を向けている状況下で、私たち被爆者は海外に出かけて活動することに非常に気後れをして、恥ずかしい思いをしている」と述べた。その上で２０２５年３月に米国で開かれる核兵器禁止条約の第３回締約国会議に日本がオブザーバーとして参加することを求めた。しかし、岸田首相は核兵器禁止条約締約国会議への参加について言及しなかった。その上で、日本政府は核兵器禁止条約と同じ目標を共有しているとし、「核実験や核兵器に使う物質そのものを禁止する具体的な取り組みを、核兵器国を巻き込みながら進めることが日本の役割だ」「核兵器のない世界に核兵器国を近づける取り組みを進め、核兵器禁止条約に努力している方々とともに核兵器のない世界に向けて、前進していきたい」と述べた。意味不明。自分が何をしゃべっているのか理解していないとしか思われない。第二次大戦の戦勝国が核兵器を独占保有...

ついに「日本」で実現してしまった「アメリカのヤバすぎる思惑」…じつは「アメリカ軍」はほくそ笑んでいたアメリカは「国」ではなく、「国連」であるこうして指揮権密約の歴史をさかのぼったことで、戦後、日米のあいだで結ばれた無数の軍事的な取り決めの、大きな全体像が見えてきました。その重要な手がかりとなったのが、朝鮮戦争のさなかにつくられた、米軍が自分で書いた旧安保条約の原案だったのです（1950年10月27日案）。この原案の中にあった指揮権に関する条文については、すでにお話ししました。では、基地権については、そこではどのように書かれていたのでしょう。「第2条　軍事行動権」と題されたその条文を見てみると、左のようにそこには日米安保の本質が、やはり非常に明快に表現されていたのです（以下、同2条から要点を抜粋。〔　〕内は著者の解説。）。「米軍原案」の基地権条項○ 日本全土が防衛上の軍事行動のための潜在的地域とみなされる。〔これがいわゆる「全土基地方式」のもとになった条文です。米軍が日本国内で、どこに基地を置こうと、どんな軍事行動をしようと、日本側は拒否できないということです〕○ 米軍司令官は必要があれ...

「日本とアメリカ軍」の関係、じつは「あまりにいびつ」だった…日本が直面している世界で唯一の「ヤバすぎる現実」すべては朝鮮戦争から始まったその詳しい経緯は、結局『密約の歴史』ではなく、『日本はなぜ、「戦争ができる国」になったのか』というタイトルで本に書きましたので、興味のある方は、ぜひ読んでいただければと思います。この章では、そのなかでどうしてもみなさんにお伝えしなければならない重大な事実をふたつに絞って、お話ししたいと思います。まずひとつめ。それはこれまでずっと『知ってはいけない』で取り上げてきた、日本の軍事面における極端な対米従属構造。また、世界でおそらくほかに韓国しか例のない、あまりに巨大で異常な駐留米軍のもつ法的特権。ずっと「なぜ日本だけ、こんなにひどい状況なんだ」と思い続けてきたその原因が、指揮権密約の歴史をたどることで、はっきりわかったということです。一言でいうと、その原因はすべて朝鮮戦争にあったということです。朝鮮戦争というのは、日本でもアメリカでも「忘れられた戦争」といわれており、私自身、あまり具体的な印象がありません。しかし、じつはそれは、戦後世界の行方を決めた大戦争で...

「天皇をつかえ」…終戦時、イギリスの「チャーチル」がアメリカに伝えた「意外なメッセージ」重要な文書は、最初すべて英語で作成する本書でいま、私がお伝えしているような大きな日本の歪みについて、多くの方が関心を持つようになったきっかけは、2012年にベストセラーとなった孫崎享氏の『戦後史の正体』だったかもしれません。外務省の国際情報局長という、インテリジェンス部門のトップを務めた孫崎氏は、同書の第1章を、次のような少し意外な問いかけから始めています。「日本はいつ、第二次大戦を終えたのでしょう」こう聞くと、ほとんどの人が、「1945年8月15日に決まっているじゃないか」というが、それは違う。8月15日が「終戦記念日」だというのは、世界の常識とは、まったくかけ離れているのだと孫崎氏はいうのです。「私は米国や英国の外交官に友人がたくさんいます。彼らに「日本と連合国の戦争がいつ終わったか」と聞くと、だれも8月15日とはいいません。かならず9月2日という答えが返ってくるのです」世界の常識からいうと、日本の「終戦記念日」である8月15日には何の意味もない。国際法上、意味があるのは日本がミズーリ号で「降伏...

自ら進んで“米国のポチ”になる日本。誰が大統領になっても自民が下野しない限り続く我が国の「従属帝国主義」8月2日、正式に民主党の大統領候補として指名されることが確定したハリス副大統領。一部激戦州ではトランプ氏をリードしたとも伝えられていますが、誰が米大統領になろうとも日本の軍拡路線に「待った」はかからないようです。今回のメルマガ『有田芳生の「酔醒漫録」』ではジャーナリストの有田芳生さんが、そう判断せざるを得ない理由を解説。その上で、日本で政権交代が起きない限りこのような状況は制度化され続いていくことになるとの認識を記しています。極めて危険。岸田政権が国民無視で進める「従属帝国主義」11月に行われるアメリカ大統領選挙は、81歳のジョー・バイデン大統領と78歳のドナルド・トランプ前大統領の闘いとしてはじまり後者が優勢に進んできた。「もしトラ」と呼ばれたように、再びトランプ政権が誕生すれば、米中関係だけでなく、地球温暖化対策からの離脱や難民拒絶政策など孤立化政策が進み、日本の安保政策にも大きな変動が起きる可能性がある。もっとも北朝鮮との関係では、大統領時代に保守派の反対で思うような政策が取れ...

日本が「法治国家崩壊状態」になったウラ側にある「ヤバすぎる密約」国家は密約と裏マニュアルで運営する第4章で、日米合同委員会という「リモコン装置」の役割は、「米軍が「戦後日本」において、占領期の特権をそのまま持ち続ける」ところにあると書きました。では、米軍が持っていたその「占領期の特権」とは、いったいどんなものだったのでしょう。ここでもう一度整理しておくと、その代表的なものは、次のふたつになります。⑴ 米軍関係者が日本の法によって裁かれないための「裁判権」⑵ 米軍が日本の国土全体を自由に使用するための「基地権」にわかには信じられないかもしれません。「たしかに占領中は、そうした権利を米軍は持っていたかもしれないけれど、それを現在まで持ち続けているなんて、いくらなんでも、それはありえないでしょう？」そう思われても当然です。しかしそのことの裏付けは、とても簡単にできるのです。なぜ米兵の犯罪は、いつもモメるのかみなさんもよくテレビなどで、米兵による犯罪についてのニュースをご覧になると思います。しかし、多くの方は、「なんでいつも同じようなことでモメているのか、よくわからない」と思われているのではな...

鳩山元首相が絶句した…自分を「裏切った」腹心の官僚が、じつは忠誠を誓っていた「ヤバすぎる相手」きっかけは鳩山政権の崩壊もともと私が沖縄の米軍基地問題を調べ始めたのは、2010年6月に起きた民主党・鳩山政権の崩壊がきっかけでした。その前年の8月末の総選挙で、308議席という史上最多議席を獲得し、戦後初の「本格的政権交代」を成しとげた鳩山首相は、しかし普天間基地の「移設」問題によってつまずき、わずか9ヵ月で退陣に追い込まれてしまいました。誰が見ても危険な人口密集地の外国軍基地（普天間基地）を、「県外または国外」へ移そうとしたところ、官僚や検察、大手マスコミから激しいバッシングを受けて、あっけなく政権が崩壊してしまったわけです。不思議に思った私は写真家と2人で沖縄へわたり、本島内のすべての米軍基地の写真を撮影して、ガイドブックをつくりました。それがスタート地点となって、いま本書で書いているようなことを取材・研究し始めたのです。秘密会合の翌日の裏切り私はその後、鳩山元首相と何度か対談して、その間の経緯をあらためて伺う機会があったのですが、鳩山政権が崩壊に向かった最大のターニング・ポイントは、2...

なんとアメリカ軍にとって、日本は「国境が存在しない国」だった！…日本が渡してしまった「ヤバすぎる特権」研究の成果をひとことでまとめるとここまで見てきた、「戦後日本」という国のあまりにもおかしな現実。約7年間、多くの研究者のみなさんといっしょに、その謎を解くための研究をつづけてきました。いったいなぜ、日本はここまでおかしなことになっているのか。そしてその背後には、どのような歴史の闇が隠されているのか……。この間に、私が書いたり企画編集した本を刊行順に並べると、次のようになります。『本土の人間は知らないが、沖縄の人はみんな知っていること』（矢部宏治 書籍情報社）『戦後史の正体』（孫崎享 創元社）『本当は憲法より大切な「日米地位協定入門」』（前泊博盛編著 矢部宏治共著 創元社）『検証・法治国家崩壊』（吉田敏浩・新原昭治・末浪靖司共著 創元社）『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』（矢部宏治 集英社インターナショナル）『戦争をしない国　明仁天皇メッセージ』（矢部宏治 小学館）『日本はなぜ、「戦争ができる国」になったのか』（矢部宏治 集英社インターナショナル）『「日米合同委員会」の...

昨日は「日経平均株価4451円安　下げ幅ブラックマンデー超え最大」と大騒ぎになり、今日8月6日は「日経平均大きく戻す」と大騒ぎになっています。いずれにしても「バブルは必ず弾ける」「実態のない金融資本主義は必ず崩壊する」・・・もう既に限界を超えています。個人的な見方としては、上げ下げを繰り返しながら、底が抜けていくのではないかと考えています。博打や賭場の投機市場から抜けだし、皆が真っ当な生産に尽力する時代になったと思います。「NISAやって後悔」の人が続出…株価急落で含み損、政府ゴリ押しに疑問も　政府が普及に力を入れている新NISA（少額投資非課税制度）制度が1月からスタートしたことを契機に、投資信託や株式などへの投資を始めたという人は多いが、今月に入り日経平均株価の大幅下落や円高進行による外貨建て投資信託の値減りが起こり、証券会社には損切りすべきかどうかや運用内容の変更に関する問い合わせが多数寄せられているという。SNS上にも「やって後悔した」といった声があがり、X（旧Twitter）でも「新NISA」というキーワードがトレンド入り。NISA口座を保有している人は、何か手を打ったほうが...

間近で「アメリカ軍の兵士」に銃を向けられた…日本の国土は、「すべて米軍の治外法権下」にある「ヤバすぎる現実」日本の国土は、すべて米軍の治外法権下にあるしかし、不思議ですよね。独立国の首都圏上空が他国の軍隊に支配されているのです。この異常な状態が、なぜこれまで大きな問題にならなかったのか。もちろん、その問題を指摘する人たちもいました。共産党は国会で何度も質問していますし、石原慎太郎都知事の初期の時代には、「横田基地の軍民共同使用」という表現でしたが、空域の返還についても議論されていました。またここ数年は、私たちがこれまでに執筆してきた本の紹介というかたちで、全国放送のテレビ番組などで何度も取り上げられるようになりました。ところが事態はいっこうに何も変わらない。国会がこの問題で紛糾することもないし、大規模なデモが起こるわけでもない。世界的にも例のないこの異様な状態が、ただ淡々と続いているだけなのです。おかしい。不思議だ。どう考えても「普通の国」ではない。そう思わざるをえない典型的な例のひとつです。しかし、さらに調べていくと、もっと信じがたい事実が浮かび上がってくるのです。それは、「米軍に支...

日本が米国と交わした「ヤバすぎる3つの密約」…じつは「日本」は「完全な属国」だった大きな歪みの根底ここまでは、問題を調べ始めてから、四年ほどでわかったことでした。つまり「戦後日本」という国が持つ大きな歪みの根底には、日米のあいだで結ばれた「法的な関係」が存在する。しかしその姿が、日本人にはまったく見えていない。最大の問題は、そもそも1952年に日本の占領を終わらせた「サンフランシスコ平和条約」が、じつは普通の平和条約ではなかったことだ。たしかにそれは、「政治」と「経済」においては占領状態を終わらせた「寛大な」条約だったが、逆に「軍事」に関しては、安保条約と連動するかたちで日本の占領を法的に継続し、固定するためのものだった。その結果、「戦後日本」という国は21世紀になってもなお、「軍事面での占領状態がつづく半分主権国家」であり続けている──。多くの著者のみなさんとの共同研究により、そのことはほぼ証明できたと思っています。これまで精神面から語られることの多かった「対米従属」の問題を、軍事面での法的な構造から、論理的に説明できるようにもなりました。けれども最後までどうしてもわからなかったのは...

なぜアメリカ軍は「日本人」だけ軽視するのか…その「衝撃的な理由」はじめにそれほどしょっちゅうではないのですが、私がテレビやラジオに出演して話をすると、すぐにネット上で、「また陰謀論か」「妄想もいいかげんにしろ」「どうしてそんな偏った物の見方しかできないんだ」などと批判されることが、よくあります。あまりいい気持ちはしませんが、だからといって腹は立ちません。自分が調べて本に書いている内容について、いちばん「本当か？」と驚いているのは、じつは私自身だからです。「これが自分の妄想なら、どんなに幸せだろう」いつもそう思っているのです。事実か、それとも「特大の妄想」かけれども本書をお読みになればわかるとおり、残念ながらそれらはすべて、複数の公文書によって裏付けられた、疑いようのない事実ばかりなのです。ひとつ、簡単な例をあげましょう。以前、田原総一朗さんのラジオ番組（文化放送「田原総一朗 オフレコ！」）に出演し、米軍基地問題について話したとき、こんなことがありました。ラジオを聞いていたリスナーのひとりから、放送終了後すぐ、大手ネット書店の「読者投稿欄」に次のような書き込みがされたのです。★☆☆☆☆〔...