2024-01

世界各国の歴史

イスラエル・パレスチナ問題ーイスラエル

前記事の続きです。現代のイスラエルという国に焦点を当てて、リンク先の記事で整理したいと思います。この国の建国は歴史的に複雑な状況にあったことは前記事通りですが、建国以降も中近東の対立、紛争の中心、火種であり続けています。今回の紛争を読みとくには、イズラエル国内の状況と国際状況の両面を見ていく必要があるので、もう少し子にテーマを続けたいと思います。イスラエル1948年5月、国際連合のパレスチナ分割決議に従って建国を宣言したユダヤ人国家。反発したアラブ連盟との間でその後四次にわたる中東戦争を戦い、領域を拡大しているが、対立はさらに激化している。(1)建国とパレスチナ戦争イスラエルの建国 パレスチナの地にヨーロッパ各地から移住してきたユダヤ人が、アラブ人との対立を深めパレスチナ問題が深刻になると、第一次世界大戦以来この地を委任統治していたイギリスがその期間満了を機に国際連合に解決を一任した。 その結果、1947年の国際連合総会において、パレスチナ分割案勧告決議が成立した。それは、パレスチナの地を二分するが、両者の区域が混在する複雑な区分であった。ユダヤ人はそれを受け入れて、1948年5月14...
世界各国の歴史

イスラエル・パレスチナ問題

50年以上続くイスラエルとパレスチナの紛争が2023年に新しい局面を迎えています。2023年11月7日に中東のパレスチナ自治区・ガザ地区を実効支配するイスラム組織ハマスが、イスラエルに対して数千発のロケット弾を発射するとともに、ハマスを含むパレスチナ側の戦闘員が初めての越境攻撃をおこなって人質を拘束した。これに対して、イスラエル政府も宣戦布告し、両国は交戦状態に入った。2024年1月段階でもこの紛争は停戦、停戦の道筋が見えていない。この問題は私達一般の日本人からは非常に見えにくい。日本のマスコミからはバイアスのかかった情報、報道しかなく、事実が全く見えてこないですね。この問題を考えるには、やはり歴史的な背景をしっかり掴みながら、事実を追求したいと思います。以下、リンク先の記事を紹介します。イスラエル・パレスチナ問題イスラエル、パレスチナ問題について、よくニュースなどでは耳にしますが、いったいなぜこんな事態になってしまったのでしょう。歴史の観点から当ホームページも少し詳しく説明していきますね。 実は、この問題を知るにはかなり昔にまで遡る必要があるんです。 どれくらい昔かって?それは300...
現代の日本

日本人は自国の豊かさの現実をわかっていない GDPは大きいが1人当たりで見るとバランス悪い

国の豊かさは、GDPだけでははかれない、その本質は何か?に言及している記事を紹介します。日本経済にとって、平成時代は失われた30年、と呼ばれており、この間はGDP、国民所得が伸びず、貧富の差が大きくなった時代だと言われています。ただし、この間大きな落ち込みがなかったことは、逆に日本の強さとみることも出来ます。以下の記事にあるように、国の豊かさをはかる新たな指標として、4つの資本に分けその残高を計算する方法が提示されています。年間の伸び率(フロー)ではなく残高(ストック)を計算しているところも重要だと思います。その4つとは――。・人的資本……教育レベルや健康面での環境なども含む人の質の資源・生産した資本……人工資本とも呼ばれるが道路や施設などのインフラ部分・天然資本……化石燃料や鉱物、水産物、森林資源、農業用地など・社会関係資本……その国に対する信頼感など社会関係の資本と言っていい明治維新以降、特に太平洋戦争以降、私達日本人は「自虐史観」を元に自らを批判的で否定的、悲観的でネガティブな視点でしか見てこなかったように思います。しかし、このような価値観や先入観、固定観念からは現実や事実は何も...
現代の世界各国

2024年以降、日本が世界のパラダイムを変える

2024年明けましておめでとうございます。今年は大きなパラダイムシフトが起こり、新しい時代の幕開けが始まる予感がしています。今回は、日本在住でロシア語教師のジェーニャさんのブログ記事を引用しながら、2024年以降の日本の状況を予測してみたいと思います。ジャーニャさんは、ロシアはもちろん日本の現状も深く知っておられ、国際関係に関する造詣も深く、参考にさせていただいています。同様にこのブログでも紹介されている、ふーたパパさんの記事も参考になります。日本が世界のパラダイムを変える政治動向○2024年は世界の半分以上の人口を抱える国々が選挙を実施しそこに暮らす40億人超が票を投じる。 注目は米国ですが、トランプ再選の可能性が一番高く、こうなればパラダイムシフトは一気に進みます。○「多極化した世界」へのパラダイムシフト ⇒グローバリズムノ終了⇒民族自決・近隣諸国との友好関係形成経済動向○米国金利下げ→日本金利上げ⇒円高・ドル安 ⇒米国ハイパーインフレ・経済破綻・内戦状態?⇒米国新通貨へ、或いは各州独立へ ⇒欧州各国や今まで先進国と言われてきた国々も米国とほぼ同様の状況に ⇒日本への資金還流⇒世界...