大東亜戦争(太平洋戦争)の真実はどこに? 開戦時と終戦時の疑問

日本の歴史

今年も大東亜戦争の日本敗戦の日、8月15日が近づいています。
この戦争については、様々な見解、見方がありますが、善悪判断やプロパガンダによる価値判断を排してその真実をしっかり掴んでいくことが重要だと思います。

大東亜戦争(太平洋戦争)の経緯

詳細はウィキペディア等の資料で紐解くことができます。

大東亜戦争 - Wikipedia
太平洋戦争 - Wikipedia

二つの素朴な疑問

開戦時 なぜ、米国と開戦したのか?

 日本は日中戦争の泥沼にはまる中、天然資源の最大の輸入国であり、約8倍の国力を有する米国に対して、なぜ、勝てるはずのない、負け戦に突入していったのか?
 この疑問についての答えは、戦後のマッカーサー元帥の発言、開戦時の永野修身(おさみ)・海軍大将の発言にあるように思います。

「大東亜戦争」は日本の自衛戦争 ── マッカーサーの爆弾発言

マッカーサー元帥 の発言

1951年5月3日。朝鮮戦争に於ける戦争方針でトルーマン大統領と対立し、GHQ最高司令官を解任されたマッカーサー元帥の米国上院軍事外交共同委員会の場での発言

「太平洋において我々は彼らを迂回しました。我々は包囲したのです。日本は八千万に近い膨大な人口を抱へ、それが四つの島にひしめいてゐるのだといふことを理解していただかなくてはなりません。その半分近くが農業人口で、あとの半分が工業生産に従事してゐました。

 潜在的に、日本の擁する労働力は量的にも質的にも、私がこれまで接したいづれにも劣らぬ優秀なものです。歴史上のどの時点においてか、日本の労働者は、人間は怠けてゐる時よりも、働き、生産してゐる時の方がより幸福なのだといふこと、つまり労働の尊厳と呼んでもよいやうなものを発見してゐたのです。

 これほど巨大な労働力を持ってゐるといふことは、彼らには何か働くための材料が必要だといふことを意味します。彼らは工場を建設し、労働力を有してゐました。しかし彼らは手を加へるべき原料を得ることができませんでした。

 日本は絹産業以外には、固有の産物はほとんど何も無いのです。彼らは綿が無い、羊毛が無い、石油の産出が無い、錫が無い、ゴムが無い。その他実に多くの原料が欠如してゐる。そしてそれら一切のものがアジアの海域には存在してゐたのです。

 もしこれらの原料の供給を断ち切られたら、一千万から一千二百万の失業者が発生するであらうことを彼ら(日本政府・軍部)は恐れてゐました。したがつて彼らが戦争に飛び込んでいつた動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだつたのです」

永野修身(おさみ)・海軍大将の発言

1941年9月6日に開催された御前会議において、米国が日本に突き付けてきた事実上の最後通牒『ハル-ノート』を甘受、米国に屈服し戦争を回避するか、はたまた、何もせずに時勢が好転するのをじっと待つか、或いは、対米開戦に踏み切って戦争の中に活路を見い出すかについて、こう発言しています。

「戦わざれば、亡国と、政府は判断された。戦うもまた亡国であるかも知れぬ。戦わざる亡国は魂まで失った亡国であり、最後の一兵まで戦うことによってのみ死中に活を見いだしうるであろう。戦ってよし、勝たずとも、護国に徹した日本精神さえ残れば、我らの子孫は再起、三起するであろう」

永野大将は遠回しに、米英との戦争は端から「勝ち目」の無い「負け戦」である、と言っています。 決して言われている様な「侵略戦争」をしよう等とは露共思ってはいないのです。進むも亡国(敗戦)、退くも亡国、同じ亡国なら「皇国の興廃」を賭けて戦い、せめて、日本人の「民族としての誇り」(日本精神・日本人の気概)だけでも後世に残そうではないか、と言っているのです。

「日本は経済的に追い詰められて、中国利権までアメリカに奪われそうになった。
さらに日米開戦で資源不足が予想され欧州の植民地だった太平洋にも手を出した。
しかし負けて、欧米の植民地支配の責任まで押し付けられた」

ということが真実のようです。

終戦時 なぜ、米国は日本の敗戦、降伏はほぼ確定しているのに東京大空襲や2発の原爆投下で一般の日本国民を虐殺したのか?

日本本土への攻撃

1945年3月10日の東京下町大空襲で日本本土への攻撃が本格化し、3月12日名古屋大空襲、3月13日大阪大空襲、3月17日神戸大空襲に続きます。

そして、8月6日に広島、8月9日に長崎へ原爆投下されました。

これらの被害は甚大で、東京大空襲で確認された死者の遺体数は約10万5400人になります。負傷者は約15万人で、罹災者は約300万人、罹災住宅戸数は約70万戸です。焼失面積は約140㎢で、区部の市街地の約50%、区部面積の約25%に当たります。三多摩や伊豆諸島・小笠原を含む東京都全体では、空襲は100回を越えています。

原爆については、「原爆死没者名簿」に記載されている人数で、広島32万8,929名、長崎18万9,163人の合計51万8,092人。(2021年8月時点)です。

これらの原爆投下は、1963年の東京地方裁判所の判決により、「国際法違反であった」という司法的判断が確定しています。

用意周到に民間人の無差別殺戮を目的として準備した空襲

東京大空襲で使われたナパーム弾(焼夷弾)は、ハーバード大学の化学者たちが喜々として開発に携わった。おまけに、アメリカ軍は、日本の住宅が木造で燃えやすいことも知っており、障子までも再現した日本の住宅を砂漠に建築し新開発したナパーム弾の威力も実験していた。

最初から、日本での投下を前提として開発し、無差別に大量の民間人を殺すつもりだったのである。

 さらに、アメリカ軍による虐殺は、1945年3月10日の東京大空襲だけではない点も見逃せない。例えば、同年5月には横浜の半分を空爆で灰にし、数万人を殺した。

「1945年3月に東京を空爆した後も、カーチス・ルメイが指揮する第21爆撃部隊は日本のその他の都市を野獣のように荒らして回った。大阪。呉。神戸。西宮。ルメイは岡山の68・9%を焼き尽くし、徳島の85%、富山の99%を灰にした。半年の間に日本の計67都市を空爆したのだ。戦争の混乱のなか、何人の日本人が殺されたのか正確にはわからない。おそらく50万人、あるいは100万人が亡くなった」

米国の日本本土への空襲は、民間人の大量殺戮を目的とした作戦であったといわざるを得ない。

原爆も用意周到に米国のマンハッタン計画により進められた。

●ポツダム宣言は日本側に受け入れにくい内容とする
●7/31には1発目が投下できるよう準備をしておく
●日本側の拒絶を持って、原爆投下のゴーサインを出す
 米国にはなんとしても原爆の威力を見せつけてソ連を牽制し、有利な立場立ちたいという思惑がありました。

そのためには都市の大きさ、地形など原爆投下による「実験」が適切に行うことができる場所を選ぶ必要があったのです。

もし本当に降伏させるために原爆を落とすというのならば無人島にでも落とせば十分牽制になるし、少なくとも1発で良かったはずです。
わざわざ一般市民のいる日本本土に2発の異なるタイプの原爆を落としたのは、その破壊力を測るための「人体実験」でしかありません。(広島⇒ウラン型、長崎⇒プルトニウム型)

つまり、日本は2種類の原爆の完全なる実験場になったと言わざるを得ません。

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