天羅万象　萬象ニ天意ヲ覚ル | ページ 13 | 日本の歴史・文化を深掘りし、新たな可能性を発掘！現代の日本と国際情勢を追求します！

煤払いの日や松迎えが行われる正月事始めとは？いつ行われるの？

煤払いの日や松迎えが行われる正月事始めとは？いつ行われるの？すす払いはよく年末に近くなるとテレビのニュースで見かけます。実はこのすす払い（煤払い）をする日は決まっているのです。それは正月事始め、松迎えとも関係しています。すす払いの由来やいつするのか？についてご紹介します。すすはらいの日はいつ？その意味とは？1年でたまったすすや埃を落とす大掃除の日を「煤払いの日（すす払いの日）」と言います。年末が近づいているので掃除を始めるという方が多いと思いますが、毎年12月13日がその「煤払いの日」と決まっています。なので、2025年も12月13日です。その由来は、昔12月13日を「正月事始め」と言い、お正月の準備を始める日で、この日に門松にする松を山に取りに行く松迎えや、お雑煮を炊くための薪を山へ取りに行く日でもあったのです。すす払いもその一つで、お正月に年神様をお迎えするため、神棚や仏壇を清めていたのです。普通の掃除というよりは、信仰の一種として始まった行事でした。因みに、すすとは火を起こした時に出る煙に含まれている黒い粉のことを言います。昔は囲炉裏を使っていたので、すすで家中が真っ黒になりまし...

日本の文化

ついに暴かれた「腐敗で真っ黒」ゼレンスキー政権、それでも支持し続ける欧州3首脳の私利私欲

ついに暴かれた「腐敗で真っ黒」ゼレンスキー政権、それでも支持し続ける欧州3首脳の私利私欲ずっとウォロディミル・ゼレンスキー大統領の肩を持ち続けてきた「ニューヨークタイムズ」（NYT）が、ようやく牙をむいた。12月5日付の記事「ゼレンスキー政府が監視機能を妨害し、腐敗が倦（う）むのを許した」において、ゼレンスキーの名指しは避けたものの、ウクライナの腐敗がゼレンスキー政権によって仕組まれたものであることを明示したのである。政権の中枢に鎮座するのはゼレンスキーであり、ゼレンスキーが汚職と無関係というのはまったくありえない。今回は、拙稿『ついに暴かれたウクライナ政界の腐敗「一番真っ黒なのはゼレンスキー」』に次ぐものとして、もはや風前の灯となったゼレンスキー政権の実態を暴きたい。それを支えているのは、恐るべき恐怖政治だ。ニューヨークタイムズの勇気ある報道最初に、NYTの報道を紹介しよう。いつもであれば、NYTの記事を勇んで翻訳し報道するはずの日本のマスメディアが、二の足を踏んでいるからである。オールメディアはいまでもゼレンスキーを「善」とみなし、彼を貶（おとし）めるような情報を隠蔽しつづけている...

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トランプの多極型世界戦略

トランプの多極型世界戦略2025年12月9日　　田中　宇トランプ米大統領が12月4日に、米国の世界戦略をまとめた文書である国家安保戦略（NSS）を発表した。3-4年ごとに発表されているらしいこの文書は従来、米国が欧州や日豪韓イスラエルなどの同盟国を率いて、脅威である中露イランなどを包囲抑止し、世界の民主主義や人権を守るという、リベラル単独覇権主義を示す内容だった。トランプは今回それを大きく転換した。民主や人権を口実にした戦略は抹消された。「冷戦後、米国が世界覇権を背負い続けたこと自体が間違いだった。米軍は同盟国のために無償で防衛してあげる必要などなかった」と、覇権放棄屋のトランプらしい内容になっている（National Security Strategy 2025）（Breaking down Trump’s 2025 National Security Strategy）ロシアに対する敵視は消えている。代わりに、欧州がロシアを敵視しているのは「自信のなさの表れ」だと、欧州と非難している。米欧が協力して極悪なロシアを抑止する英国好みな冷戦型の従来構図は消され、代わりに、米国が欧州を矯...

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ロシア旅行術

ロシア旅行術2025年12月6日　　田中　宇この記事は「ロシアに行った」の続きです。米国側から制裁され、ウクライナから攻撃されているロシアの旅行は、特殊な旅行術を必要とする。今回は、それについて書いてみる。ロシアを旅行するつもりがない人には面白くないかもしれない。最大の難問は、スマホの電波だ。ロシアでは2025年春から、携帯電話のSIMカードの契約に、ロシア国内用の複数の身分証明書が必要になり、外国人の短期旅行者は事実上、+7で始まるロシアのSIMカードを得られなくなった。ウクライナの無人機がロシアのsimを入れ、モバイル通信で現在地を調べつつ侵入するのを防ぐため、sim購入時の本人確認を厳しくしている。ロシアの公衆WIFIは、ロシアの電話番号でSMS認証しないとログインできない。電話番号がないからWIFIを使おうとすると、電話番号を求められて使えないという間抜けな状態になっている。SMS認証でなくパスワード認証のWIFIがあるカフェやホテルもあるので、それらを探して入って頼むしかない。SMS認証のWIFIしかないカフェでも、店員さんが自分のスマホを使って認証してくれたりする。ロシア...

現代のロシア

NATO指揮下のウクライナ軍はロシア軍に負けて崩壊、日本は中国に軍事的挑発

NATO指揮下のウクライナ軍はロシア軍に負けて崩壊、日本は中国に軍事的挑発【窮地のNATO軍事顧問団】　ウクライナではロシア軍の進撃スピードが加速、撤退できず包囲網の中に「外国人傭兵」やNATOの軍事顧問団も取り残されるケースが増えているようだ。一般ウクライナ兵の投降が増えているようだが、そうした動きをネオ・ナチで編成された親衛隊や外国人傭兵が阻止している。フリアイポレもそうした状況だ。　西側諸国がロシアに対して仕掛けた経済戦争も失敗、ロシア経済は好調。物価は上昇しているものの、それを上まる率で賃金が上昇、失業率も低い。経済戦争で深刻なダメージを受けたのはヨーロッパだ。ウクライナを利用してロシアを壊滅させられると信じていた人びともこうした現実を認めざるをえなくなっているが、今後、状況は一変すると主張している。「神風」が吹くと信じているのかもしれない。ロシア国内には少なからぬ西側の人が生活、あるいは旅行しているが、市民生活に変化はなく、物不足ということもない。　ウクライナを侵略し、そこからロシア征服を目指すという計画をイギリスは19世紀から持っていた。それを実行したのはナチス時代のドイツ...

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米国と台湾「握手」の代償。大国に奪われるTSMC（台湾積体電路製造）と“新冷戦時代”幕開けの予兆

米国と台湾「握手」の代償。大国に奪われるTSMC（台湾積体電路製造）と“新冷戦時代”幕開けの予兆台湾の半導体、インドとロシアの再接近、中国とフランスの急接近などの動きはすべて「アメリカ一極体制の終わり」を示すピースとして、確実に組み上がりつつあります。今回のメルマガ『富坂聰の「目からうろこの中国解説」』ではジャーナリストの富坂聰さんが、TSMC（台湾積体電路製造）をめぐる米台関係の緊張について語り、その背後にある多くの思惑と動きを紹介しています。台湾からTSMCが奪われる危機と印ロ関係と中仏関係と多極化の流れ感謝申し上げる─。台湾の頼清徳総統が3日、自身のSNSに投稿したのは、ドナルド・トランプ大統領が「台湾保証実行法案」に署名したことへの返礼である。台湾が喜ぶことは中国が嫌がる。予想通り、中国は強く反発した。お約束の展開とあってメディアも相変わらずの中台対立の構図からこのニュースを取り上げた。つまりアメリカが中台のどちらに傾いているか、という話だ。だが、トランプのこの選択が「民主主義の台湾を守る大切さに気が付いた」という結果ではないことだけは、どんなお人好しでも理解できたはずだ。AP...

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意外な事実。飛べない鳥がいるのに、「飛べないコウモリがいない」謎…「飛べないカラダに進化」する道筋が、通れなくなってしまったわけ

意外な事実。飛べない鳥がいるのに、「飛べないコウモリがいない」謎…「飛べないカラダに進化」する道筋が、通れなくなってしまったわけ進化には「通れない道」がある!?　飛べなくなった鳥はいるのに、なぜ飛べなくなったコウモリはいないのか。前回、発達した生物の特徴は、必ずしも進化とは言えない、ということを、鳥の飛翔能力から検証してみました。ところで、コウモリは飛翔能力をもつ哺乳類で、立派な翼を持っています。しかし、鳥に「翼を持ちながらも飛ぶことをやめた」ものがいるのに対して、コウモリに「飛ぶことやめた」仲間はいません。飛べるコウモリから飛べないコウモリへの道は、進化的に通れない道なのでしょうか。なぜ飛べないコウモリがいないのか地球にはさまざまな生物が生息しており、その多様性には目を見張るばかりである。まるで生物の進化には無限の可能性があるかのように思える。しかし、そのいっぽうで、その多様性には欠落があるように思えることもある。その一つの例がコウモリだ。コウモリの仲間は、完全な飛翔能力を持つ唯一の哺乳類である。そして不思議なことに、飛べないコウモリというものはまったくいない。たとえば、鳥の仲間も完...

ロシアに行った

ロシアに行った2025年12月5日　　田中　宇2年ぶりにロシアに行ってみた。2週間弱で、ソチとクリミア、クラスノダール、ロストフ（ドヌ）、チェチェン、ダゲスタンに行った。私はロシア語ができないので「取材」でなく物見遊山だ（日本政府が渡航制限をかけているこれらの地域に物見遊山に行った私を制裁しろという人がいそうだけど）。前回の記事に書いたウズベキスタンのタシケントは、ソチに行く際の乗り換え地だった。（ユーラシアの真ん中で世界の流れをとらえる）最近もたまにイスラム主義勢力（ISIS）がイスラエル批判などを口実に反乱しているダゲスタン（ハサヴユルト、マハチカラ、デルベント）には、自動小銃と防弾チョッキの兵士（警察）が時々立っていた。だが、検問所はなく、バスターミナルの入口も検査なしで、平時の警備は緩い。再建されてモスクワ郊外みたいな高層ビルのニュータウンになったチェチェンのグロズヌイ市街には、武装要員がいなかった。クリミア（シンフェロポリ、セバストポリ、ヤルタ）も、ソチやクラスノダールやロストフも、ものものしさは全くなかった。街頭などで当局者に呼び止められることもなかった。ソチ空港でウズベ...

現代のロシア

ユーラシアの真ん中で世界の流れをとらえる

ユーラシアの真ん中で世界の流れをとらえる2025年12月3日　　田中　宇ウズベキスタンの首都タシケントはユーラシアの真ん中、中央アジアにある。タシケントは東京並みにキャッシュレス化が進んでいる。丸一日滞在して結局現金を全く使わなかった。公衆トイレだけは現金払いのみだった（キャッシュレスのもあるかもしれないが）。現金を使ってないので小銭がない。10万ソム（約1300円）札を見せたら、お釣りがないらしく、無料でどうぞと言われた。釣り銭がないからダメだと断られると思いきや、管理人の女性は笑顔で通してくれた。管理人がだいたい怒っている中国あたりと全く違う。ウズベク人は、はにかむ感じの寡黙な人が多く、東北地方の日本人に似ている。タシケントのあちこちにある公衆トイレは、3千ソム（40円）ぐらいの有料だ。公衆トイレが無料な日本から来ると、入らず我慢してしまう。地下鉄やバスが1700ソム（23円）なので、交通の運賃よりトイレが高い。タシケントでは、ファミレスみたいな店での昼の外食（地元名物の焼き飯＝プロフ）が900円、ホテル1泊5000円だから、物価は日本よりやや安い。旧ソ連、元社会主義の国なので公...

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欧米の圧力を跳ね除け、ロシアとインドが連携を深めている

欧米の圧力を跳ね除け、ロシアとインドが連携を深めている　ウラジミル・プーチン露大統領が12月4日、ニューデリーに着いた。ドナルド・トランプ米大統領はインドとロシアの接近を妨害するために経済的な圧力を加えたが、効果はなかったようだ。軍事やエネルギーについて話し合うと見られている。　8月31日から9月1日にかけて天津でSCO（上海協力機構）の首脳会議が開催され、24カ国と9国際組織の首脳が参加した。その際、ロシア、中国、そしてインドの結束が世界にアピールされている。会場から引き上げる際、プーチン大統領はインドのナレンドラ・モディ首相を自身のリムジンへ招き入れ、親密さを示した。ロシアとインドの二国間会談でロシアの通訳は英語でなくヒンディー語を使ったことも話題になった。　この会議が始まった8月31日、テレンス・アーベル・ジャクソンと名乗るアメリカ人の死体がダッカにあるホテルの客室で発見された。　インドのメディア、ノースイースト・ニュースによると、ジャクソンは米陸軍第1特殊部隊司令部に所属、8月27日にチェックインしていたとされているが、予約依頼はアメリカ大使館の関係者からウェスティン・ホテル...

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ノーベル平和賞受賞のマチャドがベネズエラ征服で1兆7000億ドルの利権と宣伝

ノーベル平和賞受賞のマチャドがベネズエラ征服で1兆7000億ドルの利権と宣伝　アメリカのドナルド・トランプ大統領は麻薬対策という口実でベネズエラへ軍事侵攻する姿勢を見せているが、勿論、本当の理由は違う。石油利権を手にすると同時に、ラテン・アメリカの再植民地化から世界を支配するシステムを立て直そうとしているとしているのだろう。　そうした本音を公然と主張している人物がいる。今年のノーベル平和賞受賞者、マリア・コリーナ・マチャドだ。この人物は長年、ベネズエラの自立した体制を転覆させ、アメリカの巨大資本が支配する帝国主義体制を復活させるために活動をしてきた。　マチャドは今年11月5日から6日にかけてマイアミで開かれたアメリカ・ビジネス・フォーラムのイベントにリモートで登場、ベネズエラからニコラス・マドゥロ大統領を排除すれば、1兆7000億ドルの投資機会がアメリカの巨大企業へもたらされると主張していた。言うまでもなく、投資先の中心には石油がある。マチャドは5日に現れたが、同じ日にトランプも登壇している。　そのトランプは麻薬がアメリカへ密輸されることを防ぐと宣伝しているが、世界最大の麻薬業...

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お正月準備「事納め」とは？2025年はいつ？事八日や食べ物、お事汁について

お正月準備「事納め」とは？2025年はいつ？事八日や食べ物、お事汁について昔の農家は12月に来年のお正月に向けて準備をする時期がありました。それを事納めと言います。2025年の事納めはいったいいつの日を指すのか？事納めに針供養が行われる地方もありますよ。事納めと2月8日の事始めの関係、事八日の意味、この時期の食べ物「お事汁」についてもご紹介します。事納めとは？2025年はいつ？事納めとは、昔の農家では12月に入ると作業を締めくくり、道具を片付けて、お正月の準備を始める時期のことを言います。12月8日が事納めで、来年の2月8日が事始めと言います。毎年同じ日が事納めになることから、2025年も12月8日（月）が事納めです。これについては以前、針供養という記事で書きました。針供養で有名な寺社も書いていますもっと詳しく針供養の意味や仕方、いつ行われるのか？有名な寺社について針供養という言葉は知っていても、いつどのように供養すればよいのか知らない方も多いと思います。針供養の意味や仕方、いつ行われるのか？また針供養で有名な寺社を紹介します。一般的には12月8日が「事納め」で、来年の2月8日が「事...

日本の文化

エプスタイン少女売春文書があぶり出した「世界的学者たち」がヤバすぎる！

エプスタイン少女売春文書があぶり出した「世界的学者たち」がヤバすぎる！11月中旬、アメリカの下院監視・政府改革委員会は、登録性犯罪者で失脚した金融業者ジェフリー・エプスタインの遺産から2万件の文書を公開した（エプスタインについては、拙稿「アメリカで大詰めの少女買春疑惑－－エプスタインとトランプを結ぶ「点と線」」において詳述したので、そちらを参考にしてほしい）。新たに明らかになった文書によって、著名な学者たちが性懲りもなくエプスタインと交流していたことがわかった。外面と内面は大きくかけ離れている学者たちの正体を明らかにする。ノーム・チョムスキーの裏の顔たぶん、新しい発見のなかでもっとも驚きをもたらしたのは、11月20日付で、WBUR（かつてナショナル・パブリック・ラジオと呼ばれていた公共放送のマサチューセッツ州ボストンにある会員局）が報道した記事である。そこには、「エプスタインが2008年に児童買春の斡旋および売春勧誘で有罪判決を受けたにもかかわらず、チョムスキーは少なくとも2017年までエプスタインと緊密な連絡を保っていた」と書かれている。このチョムスキーとは、マサチューセッツ工科大学...

現代の米国

知っておこう、中国共産党の「沖縄は日本ではない」プロパガンダを、「でっち上げ」と反論するためのこれだけの歴史的事実

知っておこう、中国共産党の「沖縄は日本ではない」プロパガンダを、「でっち上げ」と反論するためのこれだけの歴史的事実これは日本語でしょう12月2日付の中国国営英字紙「チャイナ・デイリー」は、琉球王国が歴史的に中国の属国だったことや日本による琉球侵略が行われたことを示す「重要な証拠」が遼寧省の博物館で公開されたとの記事を掲載した。公開された「証拠」なるものは、中国の明王朝が1629年に琉球王国に下した勅書の複製だ。ここには琉球王国が「隣国からの嫌がらせを受けた」ということが書かれている。これは薩摩藩が3000人の兵士を琉球王国に送り込み、琉球王国の上寧王を捕らえた「島津侵入事件」のことを指していると思われる。ただ、「島津侵入事件」が実際にあったのは1609年のことだが、この記事にはなぜか1612年と記載されている。この記事の全ての写真を見る（全4枚）この事件が起こるまで中国に近い立場にあった琉球王国を、日本が侵略して奪ったものだという解釈が中国でなされている。日本の歪んだ学校教育でもこれに近い感じの教え方が普通だったのではないかと思う。ところがこの認識は完全に間違っていると言わざるをえない...

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二十四節気「大雪」とは？2025年はいつからいつまで？冬将軍について

二十四節気「大雪」とは？2025年はいつからいつまで？冬将軍について二十四節気「大雪」が12月上旬にあります。本当に寒い季節に入っていきます。11月下旬に「小雪」があり、そして「大雪」と続きます。大雪の読み方は「たいせつ」。その意味や2025年はいつからいつまでを指すのか？この時期に使われる「冬将軍」の意味とは？、時効の挨拶「大雪の候」、七十二候などをご紹介します。大雪とは？二十四節気「大雪」とは名前の如く、雪がたくさん降る地域が増え、本格的な冬の始まるという意味です。日照時間が益々少なくなります。冬型の気圧配置が続くため、風は冷たくなり、熊やカエルが冬眠に入るのもこの時期です。南天の実が赤く色づき始めるのも丁度このころになります。スポンサーリンク2025年大雪はいつからいつまで？2025年大雪はいつから？2025年12月7日（日）から2025年大雪はいつまで？2025年12月21日（日）まで（冬至の前日まで）大雪の太陽黄経255度例年12月7日頃から12月21日頃が「大雪（たいせつ）」にあたります。2025年の大雪は、2025年12月7日（日）から。次の二十四節気「冬至」の前日までが...

日本の文化

中国戦狼外交はオウンゴール連発～山上信吾『中国「戦狼外交」と闘う』から

JOG(1449) 中国戦狼外交はオウンゴール連発～山上信吾『中国「戦狼外交」と闘う』から輸入停止などの経済的威圧には「脱中国依存」を進め、戦狼外交にはその土俵には乗らずに真の課題を語る。■１．中国の輸入停止にホタテガイ輸出の脱中国依存、進む。花子: うちの近所のホテルの経営者が、中国の団体客のキャンセルが続いていて、大変だと言ってました。伊勢: ああ、最近、中国政府が、高市首相の「台湾有事」に関する発言に反発して、中国外務省が日本への渡航自粛を呼びかけている件だね。こういう経済的威圧は中国の常套手段だけど、それにどう対応するかは、数年前のホタテ貝の一件が参考になる。花子: 確か福島の処理水放出で、中国が日本の水産物の輸入を止めたんですよね。伊勢: そう、2023年８月のことだね。当時は対中輸出が50％以上も占めるホタテ貝業者の悲鳴が報じられたけど、２年経って、輸出先の開拓が進み、中国依存から脱しつつある。花子: それは良かったですね。具体的にはどうなったんですか?伊勢: 2022年の輸出総額は911億円で、51%が中国向けだった。その後、アメリカ、台湾、ベトナム、韓国へと輸出先の...

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台湾有事で米軍の援軍はあり得るか？　トランプ2.0とバイデン政権の対台湾武器提供の比較から

台湾有事で米軍の援軍はあり得るか？　トランプ2.0とバイデン政権の対台湾武器提供の比較からトランプ大統領（写真:ロイター/アフロ）11月28日の論考＜トランプ氏の習近平・高市両氏への電話目的は「対中ビジネス」　高市政権は未だバイデン政権の対中戦略の中＞で、現在のトランプ大統領が台湾有事の際に米軍の援軍を出動させる可能性は低いことを考察したが、実際に台湾に対して支援あるいは売却している米軍兵器の状況を、トランプ2.0とバイデン政権で比較してみた。それによって、万一にも台湾有事が起きたときに米軍が台湾に援軍出動をするか否か、その可能性を考察する。もしこの場合でも援軍出動の可能性が低ければ、「存立危機事態」が成立しなくなる。◆トランプ2.0とバイデン政権における最後の2年間との比較アメリカには1961年に制定されたPDA（Presidential Drawdown Authority、大統領在庫引き出し権限）があり、議会の承認なしに大統領の判断で特定の国・地域への物資の無料提供をしても良いことになっている。それまでその対象国・地域に台湾は入っていなかったが、2022年12月15日に米議会で可...

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ついにイスラエルと断絶か？支持率急落の“逆風”にさらされた米トランプに迫られる「困難」な選択

ついにイスラエルと断絶か？支持率急落の“逆風”にさらされた米トランプに迫られる「困難」な選択ガザへの軍事行動をめぐりICCの逮捕状発出や欧州各国の態度変化が相次ぎ、かつてない四面楚歌の状況に追い込まれつつあるネタニヤフ首相。これまでイスラエル擁護の姿勢を取り続けてきたトランプ大統領ですが、ここに来て重大な選択を迫られる事態となっています。今回のメルマガ『最後の調停官　島田久仁彦の「無敵の交渉・コミュニケーション術」』では元国連紛争調停官の島田久仁彦さんが、ネタニヤフ政権への圧力を強める国際社会の動きと、ウクライナ戦争を含む複数の紛争が連動する構図を詳しく解説。その上で、トランプ政権に求められる役割と世界的な戦争連鎖を食い止めるために必要な条件を考察しています。※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／メルマガ原題：Checkmate for Netanyahu?! 秒読みに入った第5次中東戦争とジレンマを抱えるトランプ外交止まらないイスラエルの暴走。秒読みに入った第5次中東戦争とジレンマを抱えるトランプ外交“Israel has written one of t...

現代の米国

EV世界最大手「BYD」が第二の恒大集団への道を突き進んでいる～自国と世界の製造業を潰し続ける中国の国家主導の超過剰生産の断末魔

EV世界最大手「BYD」が第二の恒大集団への道を突き進んでいる～自国と世界の製造業を潰し続ける中国の国家主導の超過剰生産の断末魔三大デベロッパー、国有の「万科」もデフォルト懸念中国の経済的な苦境が凄まじいことになっている。今年の1～9月までで、中国の上場企業5300社のうち、最終赤字となった企業の割合が24%に達しているということが報じられた。実に4社に1社が赤字になっていると見ればよい。ここには当然ながら不動産バブルの崩壊の影響が大きい。かつて恒大集団や碧桂園と並ぶ、中国の三大デベロッパーの1つだった万科も、ついにデフォルトとなることが確実視されるようになった。格付け会社S＆Pグローバルが、万科の長期発行体信用格付けを「CCC」から「CCC－」に引き下げ、同社をネガティブな意味合いで「クレジット・ウォッチ」に指定したのだ。「クレジット・ウォッチ」というのはこの格付けが固定的なものではなく、いつ変更になるかわからないということを伝えるものだ。この記事の全ての写真を見る（全4枚）ちなみに「CCC」の格付けは「信用力に重大な問題があり、金融債務が不履行に陥る懸念が強い」というもので、金融債...

現代の中国

中国、レアアース禁輸で日本を脅すも自滅へ。習近平が恐れる日本の「切り札」とは

中国、レアアース禁輸で日本を脅すも自滅へ。習近平が恐れる日本の「切り札」とは＝勝又壽良高市首相の台湾海峡をめぐる発言が、中国の猛反発を呼んでいる。駐日大阪領事の過激投稿から水産物禁輸、観光客の訪日自粛要請まで、習近平政権は「戦狼外交」をエスカレートさせている。だが、中国の「威嚇」には大きな脇の甘さがある。日本は半導体素材という「反撃力」を持っているのだ。（『勝又壽良の経済時評』勝又壽良）【関連】夢に終わる韓国「半導体超強大国」戦略。日本から盗めなかったシステム半導体に“世界シェア3％”の壁＝勝又壽良プロフィール：勝又壽良（かつまたひさよし）元『週刊東洋経済』編集長。静岡県出身。横浜市立大学商学部卒。経済学博士。1961年4月、東洋経済新報社編集局入社。週刊東洋経済編集長、取締役編集局長、主幹を経て退社。東海大学教養学部教授、教養学部長を歴任して独立。「日本批判」で足並みを揃えたい中国高市首相の台湾海峡をめぐる発言が、中国の猛反発を呼んでいる。中国の駐日大阪領事は、日本が台湾問題で首を突っ込んだら、高市氏の「首を切れ」などと過激な投稿をして日本の強い反発を招いた。この過激投稿は、中国政...

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