森羅万象

生命科学

「ヒトらしさを決める遺伝子」はいつ生まれたのか?その突然変異はヒトの誕生より70万年も前になる!?

「ヒトらしさを決める遺伝子」はいつ生まれたのか?その突然変異はヒトの誕生より70万年も前になる!?「FOXP2遺伝子」がヒトをヒトらしくしている!?私たちヒト(学名はホモ・サピエンス)は、人類の一種である。人類は約700万年前に現れ、進化の結果、数十種に分岐した。しかし、その多くは絶滅してしまい、現在生き残っているのは、私たちヒト1種だけである。ヒトは、他のほとんどの人類種とは異なり、いわゆるヒトらしい行動をすると考えられている。洗練された言語を話したり、芸術的な活動をしたりするのは、その例だ(ヒト以外でそういう行動をした可能性のある種は、ネアンデルタール人などごく限られている)。gettyimagesこのように、ヒトをヒトらしくした原因には、おそらく遺伝子も関係しているだろう。そんな可能性のある遺伝子の一つが、FOXP2(フォックスピーツー)だ。FOXP2は、言語と関係していることが明らかになった最初の遺伝子である。FOXP2に突然変異が起きた人は、話したり、文法を理解したりすることが困難になることが知られている。このFOXP2遺伝子をもとにして、FOXP2タンパク質が作られる。ヒト...
現代の中国

純粋に「国内で培養された人材だけ」で開発。中国製AI「DeepSeek」は何を証明したのか?

純粋に「国内で培養された人材だけ」で開発。中国製AI「DeepSeek」は何を証明したのか?日本は見誤っている。中国製AI「DeepSeek」の秘めたるパワー今週、世界を騒がせた大きな話題といえば、何といっても中国発の人工知能(AI)モデル「DeepSeek」だろう。技術で先行するアメリカ発のAIに比べて「安価で高性能」だったことがよほどショックだったのか、米半導体大手・エヌビディアの株価を1日で17%も下落させ、1日で時価総額5,890億ドル(約91兆円)を吹き飛ばしてしまった。世界が激しく反応したことで「DeepSeek」を初めて知ったという日本人も少なくなかったはずだ。しかし、本メルマガの読者は、すでに2週間前に「DeepSeek」の高い性能について取り上げてきたので、馴染みのある話題であったはずだ。【関連】「奴らにリードを許すな」トランプも強く警戒。中国がAI技術で“アメリカ最大の脅威”になる日メルマガ読者には復習になるが、少し振り返っておこう。取上げたのは、バイデン政権の対中戦略の目玉としてAIをターゲットに対中輸出規制が行われてきたことを説明する流れのなかだ。中国のAI技術...
現代の米国

マスクから生物兵器の研究に資金を出していると批判されたUSAIDを新政権が調査

マスクから生物兵器の研究に資金を出していると批判されたUSAIDを新政権が調査 ドナルド・トランプ大統領が新たに設置した政府効率化省を率いている​イーロン・マスクは2月3日、USAID(米国国際開発庁)がCOVID-19を含む生物兵器の研究に資金を提供していたと「X」に書き込んだ​。この機関はCIAの工作資金を流す役割を負い、CIAのフロント組織だとも言える。USAIDがエコヘルス同盟へ5300万ドルを注ぎ込んだとする投稿への返信としての書き込みだ。 そのUSAIDから資金を提供されたカリフォルニア大学デービス校のワン・ヘルス研究所は2009年から疫学研究プログラム「​プレディクト​」を始めた。そのパートナーのひとつがエコヘルス同盟。CIAはこのプログラムを利用して世界中の生物学研究施設へ人員を配置する直接的な仕組みを手に入れたとされている。 ​エコヘルス連合はWHO(世界保健機関)へアドバイスする立場にある団体で、NIAID(国立アレルギー感染症研究所)は2014年からコロナウイルスの研究費としてエコヘルス連合へ数百万ドルを提供、NIAIDの上部機関であるNIH(国立衛生研究所)は武...
欧州の歴史

ドイツ戦争責任の終わり?

ドイツ戦争責任の終わり?2025年2月3日   田中 宇ドナルド・トランプの事実上の特使として国際言論を使った攻撃(や実験?)を進めるイーロン・マスクが、ドイツ国民に対し、第二次大戦のナチスの戦争責任にもう拘泥するなと勧める発言を放った。マクスは1月25日、ドイツ東部のハレで開かれた右派政党AfDの集会(4千人参加)に動画をつないで画面参加して演説した。(Elon Musk faces criticism for encouraging Germans to move beyond 'past guilt')マスクは演説で「(ドイツ人は第二次大戦の)歴史的な罪にこだわりすぎだ。子供たちは、親や祖父母の罪を自分たちの罪として背負うべきでない。過去を乗り越えて未来に向かうべき」とか「ドイツの文化や伝統価値は素晴らしい。誇りに思うべき。(リベラル派や権威筋マスコミが流布する英米系の)多文化主義に希釈されている現状から脱した方が良い」「ドイツの文化を重視するAfDは素晴らしい」といった趣旨を述べた。(Elon Musk tells Germans to be ‘proud’)マスクの発言は、こ...
現代の米国

ポトマック川上空で旅客機と空中衝突した軍用ヘリの飛行に問題が指摘されている

ポトマック川上空で旅客機と空中衝突した軍用ヘリの飛行に問題が指摘されている アメリカでは2025年に入ってから災難に見舞われた。1月7日から31日にかけてロサンゼルスとサンディエゴで大規模な山火事があり、給水システムや消火体制の不備が明らかになったほか、1月28日にアラスカのアイエルソン空軍基地で訓練中にF-35戦闘機が墜落、29日には軍用ヘリコプターのUH-60ブラックホークがポトマック川上空で乗客60名と乗員4名を乗せた航空機に激突して墜落、31日にはフィラデルフィアで患者やその家族を含む6名を乗せた航空救急隊の航空機が墜落し、火災を引き起こしている。 ポトマック川上空で旅客機と衝突する直前にラングレーのCIA本部近くで目撃されていたブラックホークはフォートベルボアの基地へ戻る途中だったとされているが、その途中、旅客機と衝突する前に3度空中衝突寸前になっていた。しかも飛行高度は規定の200フィートでなく350フィート。管制官はブラックホークに対し、アメリカン・イーグル5342便の存在を2回、墜落の2分前と12秒前に無線で警告しているが、その呼びかけに応じなかったとされている。 ヘリ...
現代の日本

道路陥没事故が示す日本の衰退

道路陥没事故が示す日本の衰退埼玉県八潮市で道路が陥没した。事故が発生したのは1月28日午前10時頃。八潮市大字二丁目487付近の県道松戸草加線中央一丁目交差点内の道路一部が陥没。通行したトラック1台が陥没した穴に転落した。74歳の男性ドライバーが運転していたと見られている。事故発生から7日目を迎える2月3日時点で転落した男性はまだ発見されていない。地下を通過する下水管が破損して下水が漏出。漏出した下水が道路下部の土を流出させて空洞が発生。地上の重みの影響で道路が陥没したと見られている。穴は直径40メートルにも広がり、深さが15メートルに及んでいる。破損した下水管からの下水の流出が続いており、当該陥没箇所の崩落が現在も続いていると見られる。穴の下部に重機を搬入して男性を救出することが目指されているが、固い地盤の確保ができず、現時点でも男性の救出活動が進展してない。当初地上の道路からクレーン車を用いて転落した車両の引き揚げ作業が試みられたが、作業中に道路に新たな陥没が発生した。危うく作業をしていたクレーン車が転落するところだった。重大な二次災害が発生する危険性があった。二次災害は回避された...
現代の日本

経済成長を阻む「財政危機」という偏向報道

No.1406 経済成長を阻む「財政危機」という偏向報道財務省の辞書には「経済発展」という言葉はない!?■1.「103万円の壁」でそれ以上働けないお兄さん伊勢: 国民民主党が「103万円の壁」を撤廃するという公約を掲げてこの前の衆議院選挙で大躍進したけど、自民党が「財源がない」と言って抵抗しているね。国民民主党が提案している103万円を178万円に引き上げたら、国と地方の税収が7.8兆円も減少すると言って、難色を示している。花子: うちの両親は蕎麦屋をやっていて、近所の大学生のお兄さんがアルバイトで働いています。そのお兄さんは103万円を超えないように、働く時間を制限してるんです。地元では人気のある店なんで、忙しい時にはてんてこ舞い。父はもっと働いて貰いたいと言っていますが、お兄さんは103万円の壁があるから無理、と断っているそうです。伊勢: 103万円以上稼ぐと、そのお兄さんは親の扶養控除から外れて、親の税金が増えてしまう。通常のケースでは、10万円以上も税金が急に増えたりするから、そのお兄さんが103万円の壁を意識するのも当然だね。■2.「日本の借金は世界一、しかし資産も世界一」花...
日本の文化

江戸時代まで日本には「論理」という概念がなかった? 日本人が意識しないと「論理的に考える」ことが身につかない理由

江戸時代まで日本には「論理」という概念がなかった? 日本人が意識しないと「論理的に考える」ことが身につかない理由仕事でも人生でも、私たちは日々さまざまな「選択」をしてる。「唯一の正解」がない「未知の問題」に対して、「答えをつくり出す」のが「考えること」。では、その考える力はどう養ったらいいのか? 司法試験をはじめとする法律資格受験指導校「伊藤塾」を主宰し、40年以上にわたって、法律家や公務員を目指す人たちや法律の世界で活躍する人たちと関わってきた伊藤真さんの著書『考える練習』より一部抜粋、再構成してお届けする。 【画像】日本では自然と人間は対立せず、人間は自然の一部だと考えられている「論理的に考える」とはどういうことか法律は、論理的に考えてつくられている。だから、法律の世界の考え方は「論理的に考える練習」を行う上で参考にできるものが多い。 まず、そもそも「論理的」とはどういうことだろうか。 簡単に言うと、「AだからBです」というとき、「Aだから」というその「だから」の部分がどれだけ納得できるものなのか、が論理である。 AだからCやDではなく、なぜBなのか。選択肢がたくさんある中で、なぜ...
日本の文化

立春とは?2025年はいつからいつまで?春一番について – 二十四節気

2025年の立春は2025年2月3日(月)から2025年2月17日(月)雨水の前日までが立春です。節分は暦上大晦日に意味します。季節を分ける=節分に邪気を払い、新しい季節に備えるという意味があります。立春から立夏の前日までを暦上では春と呼びます。立春とは?2025年はいつからいつまで?春一番について - 二十四節気1年で特に寒いと感じる季節に、テレビを付けると「今日は立春です。暦上は春です」というニュースを聞いて、ビックリされる方も多いと思います。春は全く見られないように見えますが、これを境に少しずつ春が芽吹き始めます。冬と春を分ける節分の次の日は、二十四節気の一番はじめの節「立春」です。実際は寒いのですが、暦上は春ということになります。新しい年のスタートを意味する立春の意味、2025年はいつからいつまで?、時効の挨拶「立春の候」、七十二候についてご紹介します。立春とは?立春とは二十四節気の一つで、暦上では春のことを言います。暦上では春ですが、実際は一番寒い時期。その為、手紙の挨拶では「背景、立春とは名ばかりの厳しい寒さが続いています。」と言った挨拶文で始める方も多いと思います。三寒四...
現代の米国

ウクライナ停戦に乗り出すトランプ

ウクライナ停戦に乗り出すトランプ2025年2月1日   田中 宇トランプ米大統領はこれまで、ウクライナ戦争を終わらせると言いながら、具体策を言わず、手の内を見せなかった。トランプはウクライナを停戦させる気がないかも、と私は疑っていた。ウクライナの戦争構造が長引くほど、ロシアなど非米諸国が結束する。欧州と米英覇権が自滅し、世界多極化が進む。プーチンはウクライナを停戦させないために、昨夏以来、ウクライナ軍をロシア領のクルスクに引き込んで占領させ、クルスクが占領されている限り停戦交渉できないと言ってきた。トランプは、隠れ多極主義者で、米諜報界の英国系(米覇権運営体、DS)を潰すため大統領になった。ロシアの台頭と欧州の自滅を進めるウクライナ戦争の長期化は歓迎なはず。トランプが表向きの停戦努力と裏腹に、こっそりプーチンに協力しても不思議でない。(まだ続くウクライナ戦争)だが最近の動きを見ると、どうやらトランプはウクライナを4-5月ごろまでに停戦するつもりのようだ。2月初めに米露首脳の電話会談、トランプ就任後百日目の4月20日までに停戦、その20日後の5月9日までに和平合意締結という案が、ウクライ...
現代の日本

米がウクライナで露に敗北、COVID-19の闇が判明する中、芸能ネタで騒ぐ日本

米がウクライナで露に敗北、COVID-19の闇が判明する中、芸能ネタで騒ぐ日本 ウクライナを舞台にしたアメリカ/NATOとロシアの戦いはロシアの勝利が決定的になり、ロシアの敗北を前提とした西側の計画は破綻、またアメリカの国防総省が推進してきた「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)プロジェクト」の実態も少しずつ明らかになってきた。アメリカに従属してきた日本にとっても深刻な状況になっている。 そうした中、日本では芸能界を舞台にしたスキャンダルに人びとの関心は向いているようだが、芸能界が腐敗していることは昔から言われていること。身内の人間が芸能界入りすることは反対されたものだ。そうした世界だからこそ、社会的な弱者が集まったとも言える。ある時から芸能界は健全化したと宣伝されるようになったが、個人的な腐敗から組織的な腐敗へ変化しただけのように見える。 芸能界に深く関係していた笠岡和雄は2017年に『狼侠』という本を出版している。この人物は2代目松浦組傘下の大日本新政會で総裁を務めていた。その笠岡によると、1992年に暴対法が施行された後、テレビコマーシャルで荒稼ぎするための会合が...
現代の中国

中国の技術力が米国を上回っていることを証明する画期的な出来事

中国の技術力が米国を上回っていることを証明する画期的な出来事中国が新たに発表したDeepSeek AIモデルは、効率性では米国製のChatGPTに匹敵しますが、コストははるかに低くなります。これは、米国の類似技術と比較して、中国がよりコスト効率の高い技術的ソリューションを提供している一例にすぎません。宇宙:中国の嫦娥6号が月の裏側から史上初のサンプルを回収することに成功した一方、米国は国際宇宙ステーションから宇宙飛行士2人を帰還させようと奮闘している。量子コンピューター: 2020年、中国の九章は量子超越性を達成した最初の光子量子コンピューターとなりました。九章2.0と祖中智2.1により、中国は引き続きこの分野のトッププレーヤーとなっています。量子通信:中国は2016年に世界初の量子通信衛星「墨子号」を打ち上げた。2024年には中国とロシアの科学者らが3,800キロメートルを超える距離での量子通信をテストした。ロボット: 中国の Unitree Go2 四足ロボットと G1 ヒューマノイド ロボットは、ボストン ダイナミクスのより安価な代替品として、ロボット工学における世界のリーダーシ...
生命科学

進化が生み出す「多様性」は!現時点で「進化系統樹」に収まらない異形の生物「タリーモンスター」は本当に不思議な生物なのか?

進化が生み出す「多様性」は!現時点で「進化系統樹」に収まらない異形の生物「タリーモンスター」は本当に不思議な生物なのか?奇妙なタリーモンスターアメリカのイリノイ州には、化石がたくさん見つかる地層として有名なメゾンクリーク層がある。メゾンクリーク層の年代はおよそ3億1000万年前で、時代としては古生代の石炭紀に当たる。1955年にアマチュアの化石収集家だったフランシス・タリーは、このメゾンクリーク層で奇妙な化石を発見した。後にタリーモンスターと呼ばれるようになるこの化石は、10センチメートルほどの動物の化石で、頭部の先端が蛇のように長く伸びた構造になっていた。その一番前にはワニのような口がついており、口には歯のような構造も観察された。また、頭部からは細い棒状の構造が左右に突き出していて、その先端は眼になっていたと考えられている。上・トゥリモンストゥルム・グレガリウム(タリーモンスタ ー)の化石(Paul Mayer/The Field Museum of Natural History)、 下・化石から考えられる復元イメージ(Sean Mcmahon/Yale University)こん...
現代の日本

フジ免責アピールに懸命な面々

フジ免責アピールに懸命な面々中居正広氏を巡るトラブルに関する報道の一部を週刊文春が訂正した。問題の本質には関わらない細部の訂正である。ところが、この訂正を針小棒大に取り上げる人物が存在する。古市憲寿氏:「文春は廃刊にしたほうがいい」ほんこん氏:「週刊誌側も会見したら?」音喜多駿氏:「世紀の大誤報では」箕輪厚介氏:「会見なりを開くのが筋。さすがに許されない」フジサンケイグループはグループ崩壊の危機に直面している。局面を打開するために文春訂正をゲームチェンジャーとして活用したいとの願望はよく分かる。そのゲームチェンジに積極的に協力する面々をしっかりと記録しておくことが重要だ。何らかの意図、目的をもって行動していると推察される。中居正広氏のトラブルが発生したのは2023年6月上旬、気候情報などを踏まえると6月2日夜との推察が示されている。この当該期日に女性X子さんが中居氏自宅に出向くきっかけは中居氏本人の勧誘であったと見られる。この当該期日についてはフジテレビ社員A氏の直接関与はなかったと見られている。しかし、中居氏とX子さんがプライベートで親しい関係にあったのではないと推察されている。当該...
現代の日本

石破内閣の高額療養費予算修正

石破内閣の高額療養費予算修正1月12日にブログ記事「地獄の始まり高額療養費改変」メルマガ記事「ホラーな日本政府の厚労政策」を掲載した。成長戦略の美名の下に推進されてきた施策のひとつが「医療の自由化」。「医療の自由化」によって国民生活の安全弁根幹である保険医療が破壊される。このことに警鐘を鳴らし続けてきた。「国民皆保険」そのものが崩壊しつつある。政府は「国民皆保険」を守ると言うが、労働者の賃金が減少し続け、社会保険料の負担に耐えられない国民が激増している。いまや健康保険証を保持することは「ステータスシンボル」とも言われている。同時に、保険に入っている人が病気に罹患したときに必要十分な医療を受けることができるか。これが国民皆保険の実体的な意味である。すべての国民が病気に罹患したときに必要十分な医療を受けられる。これが「国民皆保険」の意味である。「医療の自由化」は、この意味での「国民皆保険」を崩壊させるものだ。2012年に自民党が公表した「TPPについての考え方」には「TPP交渉参加の判断基準」として5項目が明示された。そのなかに、3 国民皆保険制度を守る。が掲げられた。しかし、言葉に騙され...
現代の世界各国

「DeepSeekショック」は氷山の一角。中国の技術力を舐めすぎた欧米と日本は、ここから何度もショックを経験する

「DeepSeekショック」は氷山の一角。中国の技術力を舐めすぎた欧米と日本は、ここから何度もショックを経験する=高島康司DeepSeekは、本当に「スプートニク的瞬間」か?生成AIのチャットプログラム「DeepSeek」が公開された。ユーザー登録すると誰でも無料で使える。これがいま「スプートニク的瞬間」と呼ばれる大きなショックをアメリカのIT業界に引き起こしている。1月27日、ニューヨーク株式市場でAI関連銘柄が大きく売られ大暴落した。AIの開発を主導しているハイエンド半導体の製造企業「エヌビディア」の株価は17%も下落し、その時価総額は1日でおよそ6,000億ドル、日本円でおよそ92兆円減少した。これは、アメリカ史上最大の下落である。NVIDIA CORP<NVDA> 日足(SBI証券提供)このショッキングな下落の背景は、中国のAI開発企業「DeepSeek」が低コストで開発した生成AIが、アメリカのAI産業の優位性を揺るがしかねないとの見方が広がり、AI関連銘柄が大きく売られたからだ。「DeepSeek」は、中国のヘッジファンドマネージャーである梁文峰が設立したスタートアップが開...
現代の世界各国

AIの急発展が惹起した新しい難題

AIの進化、発展によって、新たな課題が見えてきたようです。AIを活用し、仕事や生産活動、創造活動に生かすことが今後増えてくると思います。しかし、AIから得られた情報が全て正しい、と判断することは非常に危険です。AIのプログラムは人が作るので、当然、その人の主観、価値観、そして恣意的な内容が盛り込まれます。つまり、現在のマスコミ報道と同じような洗脳装置になってしまう危険性があると言うことです。又、合成されたら画像や動画もあたかも事実であるかのように公表される可能性もあります。今後、ますます、私達には、自らの頭で考えることが求められる時代になりそうです。AIの急発展が惹起した新しい難題~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 「宮崎正弘の国際情勢解題」      令和七年(2025年)2月1日(土曜日)       通巻第8632号   <前日発行>~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ AIの急発展が惹起した新しい難題  模倣は創造よりたやすいが、だからこそ問題だらけになる*************************...
現代の米国

アメリカで行われているのは権力抗争であり、革命ではない

アメリカで行われているのは権力抗争であり、革命ではない ドナルド・トランプ大統領の打ち出す政策に恐怖している人がいることは確かだろう。COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)騒動を仕掛けた人びとやロシアと戦争させるためにウクライナのクーデター体制を支援してきた人びともその中に含まれているはずだが、トランプ大統領の発言には背後にシオニストの存在を窺わせるものがある。 少なからぬ人が指摘しているが、トランプはウクライナでの戦争を終わらせるため、ロシアを恫喝するとしている。かつて、ドワイト・アイゼンハワーやリチャード・ニクソンが使った手法だ。 ドワイト・アイゼンハワーは大統領に就任してまもない時期に、ハリー・トルーマン政権が始めた朝鮮戦争を休戦させようと考えた。そこで、中国に対して休戦に応じなければ核兵器を使うと脅したとされている。休戦は同年7月に実現した。アイゼンハワー政権で副大統領を務めていたリチャード・ニクソンはベトナム戦争から抜け出すため、カンボジアに対する秘密爆撃を実行しながらアイゼンハワーの手法を使っている。つまり核兵器で北ベトナムを恫喝したのだ。(Daniel El...
現代の世界各国

パレスチナ抹消に協力するトランプ

パレスチナ抹消に協力するトランプ2025年1月30日   田中 宇ドナルド・トランプ米大統領が、ガザの瓦礫の山の間に住んでいるパレスチナ人の住環境を懸念(する演技を)して、人道救済策としてガザ住民をエジプトやヨルダンに移住させるべきだと繰り返し発言し、エジプトとヨルダンに協力を要請した。トランプの提案は、停戦したガザを再建していく計画(建前論)と連動して発せられ、ガザが再建されるまでの間、市民を瓦礫の中でなくまともな住環境のエジプトなどに住まわせたいという趣旨(建前)になっている。トランプは、同じ趣旨の発言を1月25日と27日に発し、繰り返すことで本気さを強調した。(US President Trump reiterates wish to move Gazans to Egypt, Jordan)エジプトやヨルダンなどアラブ諸国は、イスラエルの台頭を防ぐ策として英国系(英米覇権)が考案したパレスチナ国家の創設案(2国式、パレスチナ分割案)を、イスラエルとの中東戦争で惨敗した後で支持し、この目標のために、イスラエルがガザを破壊して住環境を悪化させてもガザ市民がエジプトに越境することをか...
現代の日本

世界の核兵器廃絶が日本の国益となる「綺麗事ではない理由」…憲法9条にかわる「国産バリアー兵器」で中国・ロシアの野心砕け

世界の核兵器廃絶が日本の国益となる「綺麗事ではない理由」…憲法9条にかわる「国産バリアー兵器」で中国・ロシアの野心砕け在日米軍が日本から引き揚げる日米国の要請で日本は5年間で43兆円の防衛費を用意し、米国の武器を大量に買う方向にあります。しかし、イージス艦やオスプレイを高額で購入しても、その整備、メンテナンスは米軍任せで日本は関われない片務性があります。そして、トランプ新大統領は世界に展開する米軍を引き揚げる意向で、在韓米軍や在日米軍も引き揚げの可能性があります。戦後80年にもなりますが、いまだに米軍が駐留する「占領下」にある国は日本くらいです。トランプ氏は日本に駐留経費の負担増を求めるでしょうが、敵国が日本を攻めてきた場合に、米軍が日本のために戦うことは期待できず、「武器弾薬を売るから頑張れ」となる可能性が高いとみられます。日本の防衛はこのままで良いのでしょうか。【関連】9.11でWTCから生還した日本人金融マンが語る「紙一重の脱出劇」日本も他人事ではないテロ・災害避難の教訓として(斎藤満)自衛隊の現有戦力では日本を防衛できない日本は戦後80年間、戦争を放棄する一方で事実上米国の占領...