「F-35戦闘機なんか要らない！｣イーロン･マスクが主張する真意
有人戦闘機は時代遅れ
昨年末の拙稿「トランプに寄生し「アメリカ支配」を目論むイーロン・マスクの飽くなき野望」では、マスクのビジネスに焦点を当てた。今回は、ドナルド・トランプ新政権下で新設される「政府効率化局」（DOGE）の共同代表に就くマスクの「連邦予算から2兆ドルをむしり取る」戦略の一つにスポットライトを当てたい。第5世代ステルス戦闘機F-35ライトニングII（「F-35」、下の写真）の予算削減問題である。
マスクは昨年11月24日、「F-35のような有人戦闘機をまだ製造しているバカもいる」とXに投稿した。彼は別の投稿（下を参照）で、「F-35の設計は要求レベルで破綻していた」と書き、設計段階から疑問を呈している。 そのため、「F-35は高価で複雑な 『何でも屋』になってしまった」という。さらに、彼はつぎのように決定的な批判をしている。
「ドローン（無人機）の時代には、有人戦闘機は時代遅れなのだ。 パイロットが殺されるだけだ」
「有人戦闘機不要論」
そこで、マスクの意見を尊重して、航空戦力にかかわる「有人戦闘機不要論」について論じてみたい。
第一に、F-35について言えば、その高額な価格や巨額の開発費に対する疑問が問題になる。昨年8月27日付の「ニューヨーク・タイムズ」は、「F-35戦闘機は1機あたり8000万ドルもする」と報じている。
昨年11月26日に公表された「Forbes」の記事は、運用試験・評価局の年次報告書によると、F-35開発プログラムは予定より10年遅れ、予算は1800億ドル超過していると推定されていると書いている。
米国政府説明責任局（GAO）は昨年4月15日付で、「F-35の維持コストは上昇を続ける一方で、計画された使用と利用可能性は減少」という資料を公表している。それによると、「国防総省は現在、約630機のF-35を運用しており、2040年代半ばまでに合計2500機を調達する計画である」。
さらに、「国防総省は2088年までF-35の使用を継続する予定であり、取得と維持に2兆ドル以上を費やす計画である」と記されている。
F-35が、いかに「金食い虫」であるかがわかるだろう。耐用年数が延長されたとはいえ、国防総省が2088年までのF-35戦闘機群の維持にかかる費用を予測したところ、その額は増加し続けている。
具体的には、維持費の予測額は2018年の約1兆1000億ドルから2023年には約1兆5800億ドルへと、44％も増加している。
その半面、飛行時間は減少している。2020年の年間コスト見積もりでは、F-35艦隊が定常状態で年間38万2376時間飛行すると報告した（これは2030年代半ば頃の予測）。
2023年度の年間コスト見積もりでは、定常状態における飛行時間の推定値は30万524時間に修正された。これは、年間飛行時間が約8万2000時間、つまり21%減少することを意味している。
ドローンの効率性
第二に、ドローンの方がはるかに安価で効率的ではないかという議論がある。それを教えているのがウクライナ戦争だ。
2023年8月に公表された「ウクライナでは、数百万ドル相当の最高級戦車や高価な重装甲車が、わずか数百ドルの安価な爆発ドローンに狙われている」という記事によれば、ウクライナ戦争では、機体にカメラと映像伝送装置を取り付け、操縦者側の受信機で映像をゴーグルやモニターに投影することで、その映像を見ながらドローンを操縦する、ファースト・パーソン・ビュー（First Person View, FPV）ドローン（無人機）が大活躍している。
その結果として、ウォロディミール・ゼレンスキー大統領は2023年12月、ウクライナは2024年中に100万機のFPVドローンを軍に提供するとのべた。
同年8月に公開された動画では、FPVドローンがロシア製戦車T-90Mと思われるものに激突した。
先の記事は、「T-90Mは、推定価格が450万ドルと、1機数百ドルのドローンよりもはるかに高価な最新型ロシア戦車である」と説明している。こうした攻撃に使用される「FPVドローンの価格は、1台あたり400ドルから500ドル程度」という。つまり、「費用対効果」でいうと、たしかにドローンは圧倒的に安価で有効であるようにみえる。
具体的には、2022年にウクライナで組織された非営利団体Escadroneが製造するFPVペガサス攻撃ドローンの価格は、「341ドルから462ドル」と記されている。
なお、米国が提供した自爆突入型ドローン（徘徊型兵器）は「6万ドルから8万ドル」という。もっとも高価な軍事用ドローンの一つが「MQ-9 リーパー」だが、その価格は「F-35戦闘機の約4分の1の価格」という情報がある。
もちろん、有人戦闘機の重要性を唱える意見も根強い。有人でなければ、人間にかかる重力を考慮せずに超音速兵器を開発できるが、いまのところ、ドローンの性能は有人戦闘機と比べて必ずしも高くない。しかも、航続距離や積載量などでもドローンは見劣りする。
このため、現状では、「米軍が優先するインド太平洋地域での戦争のように、広大な地域での航空戦や、海戦がより多く発生する状況では、これらの無人機は速度が遅く、搭載量や航続距離も不十分」と考えられている（「ビジネス・インサイダー」を参照）。
米軍の「レプリケーター構想」
それでも、無人戦闘機の開発は闇雲（やみくも）に進んでいるようにみえる。そのイメージは、有人戦闘機1機の周辺に「ロイヤル・ウィングマン」（忠実な僚機）と呼ばれる「協調戦闘機」（CCA）としてドローンを配備するという計画だ。
ドローンの群れが形成され、一つのまとまった集団として同期しながら飛行するようにして、難なく分解・再編成しながら、初期モデルは、おそらく偵察や空中給油、戦闘機が目標に誘導する空対空ミサイルの運搬など、基本的な任務を遂行することになる。
米国は、F-35が高すぎるため、協調戦闘機として知られる新世代のAI無人機（ドローン）の開発に重点を移しつつある。
たとえば、人間のパイロットの「ロイヤル・ウィングマン」として、パイロット付きの戦闘機の前方を飛行し、早期にリスクの高い監視を行うことができるドローンを開発中だ。人間が操縦する飛行機には危険すぎると考えられる陸上ミサイルの標的を、危険を冒して打ち落とすという大きな役割を果たすこともできる。
米軍がいま、もっとも重点的に投資しているのは、「レプリケーター構想」（Replicator Initiative）である。これは、米国軍が5年後や10年後ではなく、今必要としている技術革新の採用を加速させることに焦点を当てている。2023年8月28日に発表されたレプリケーターは、国防総省（DOD）の国防技術革新ユニット（DIU）が主導する国防総省のイニシアチブであり、今年8月までに無人システムを数千台配備することを目的としている。
Replicatorの最初の取り組み（「Replicator 1」）は、全領域対応型消耗可能自律型（ADA2）システムの配備である。消耗可能なシステムは、比較的低コストのシステムであり、国防総省はシステム損失のリスクをある程度許容する。昨年9月27日付のメモで、ロイド・オースティン国防長官は、レプリケーターの第2の取り組み（「Replicator 2」）は、小型無人航空システムへの対抗に焦点を当てることを発表した。
もはや自律型無人戦闘機の時代に
恐ろしいのは、昨年6月に「The Economist」が公表した長文の記事「AIは戦争をどう変えるか」のなかで、つぎのような記述がみられることである。
「ロシアもウクライナも、無人機が「自律型」兵器システムなのか、それとも単なる「自動化」されたものなのかということにはあまり注意を払っていない。彼らの優先事項は、妨害を回避し、可能な限り多くの敵の装甲車両を破壊できる兵器を開発することである。これまでに1000以上のウクライナの医療施設を爆撃してきたロシア軍にとって、また、自国の存続をかけて戦っているウクライナ軍にとって、誤爆は大きな懸念事項ではない」
ここで紹介したような最新の動きを知ると、現実は、倫理や道徳を無視しながら、先へ先へと闇雲に変遷しているようにみえる。有人戦闘機が存続するにしても、もはや自律型無人戦闘機中心の時代に突入しているように思えてくる。しかも、誤爆を半ば肯定している。
「AI規制は核兵器への規制と同じくらい重大な問題」と主張してきたのは、ヘンリー・キッシンジャーである。
2021年刊行の『AIの時代と私たち人類の未来』という共著（Henry A. Kissinger, Eric Schmidt, & Daniel Huttenlocher, The Age of AI and Our Human Future AI, 2021）のなかで、GPT-3のレベルにあったAIを前提に、AI 規制の必要性が語られている。
さらに、キッシンジャーの死後に刊行された共著（Henry A. Kissinger, Crag Mundie, and Eric Schmidt, Genesis: Artificial Intelligence, Hope, and the Human Spirit, Little, Brown and Company, 2024）では、「AIによる戦争には、愛や憎しみ、ましてや勇敢さといった概念は存在しないだろう」と指摘している。
そう考えると、まったく新しい戦争の時代が近づいていると言えるかもしれない。だからこそ、「有人戦闘機なんかいらない」というマスクの主張には、無視できない重要な論点が含まれているのだ。
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