トランプ叩き続ける偏向メディア

現代の日本
トランプ叩き続ける偏向メディア - 植草一秀の『知られざる真実』
トランプ2.0が始動した。奇異であるのはメディアがトランプ批判を繰り広げていること。類似するのは2009年9月発足の鳩山由紀夫内閣。トランプ1.0のときも同じだった。トランプ1.0は2016年11月の大統領選でトランプが勝利して発足が決まった。同じ年の6月23日。英国はEU離脱=ブレグジットの是非を問う国民投票を実施してブレグジットを決めた。英国の主権者がブレグジットを選択したとき、主要メディアは金融大波乱が生じると喧伝した。2016年の大統領選でトランプが勝利すればNYダウと米ドルは暴落すると喧伝した。私は2016年11月に公刊した『反グローバリズム旋風で世界はこうなる』(ビジネス社) で内外株価暴騰を予測した。同書の副題は「~...

トランプ叩き続ける偏向メディア

トランプ2.0が始動した。

奇異であるのはメディアがトランプ批判を繰り広げていること。

類似するのは2009年9月発足の鳩山由紀夫内閣。

トランプ1.0のときも同じだった。

トランプ1.0は2016年11月の大統領選でトランプが勝利して発足が決まった。

同じ年の6月23日。

英国はEU離脱=ブレグジットの是非を問う国民投票を実施してブレグジットを決めた。

英国の主権者がブレグジットを選択したとき、主要メディアは金融大波乱が生じると喧伝した。

2016年の大統領選でトランプが勝利すればNYダウと米ドルは暴落すると喧伝した。

私は2016年11月に公刊した

『反グローバリズム旋風で世界はこうなる』(ビジネス社)

https://x.gd/NlU1X

で内外株価暴騰を予測した。

同書の副題は

「~日経平均2万3000円、NYダウ2万ドル時代へ!」

現実は予測通りのものになった。

英国の主権者がブレグジットを選択することも、仮に選択しても金融波乱は起こらないことも予言した。

現実はその通りになった。

2016年11月大統領選でトランプが勝利した。

このときも、主要メディアはトランプに対する批判を展開した。

2020年大統領選は接戦だった。

一部激戦州の開票結果が覆れば勝利者が入れ替わる大接戦だった。

不正選挙が指摘されて紛糾したが、結局はバイデンが勝利した。

大統領選のあった2020年2月にコロナパンデミックが表面化。

米国はパウエルFRBとトランプ大統領が財政金融政策を総動員して危機を乗り切った。

当時の対応としては最善の対応が取られたと言える

このコロナパンデミックがトランプの大統領再選を阻止するための「工作」であった疑いは強い。

トランプ・パウエルコンビが最善の対応を示したが、大統領選でトランプは惜敗した。

私はトランプのすべてを支持してはいない。

トランプは欠点の多い人物だと言える。

しかし、高く評価されるべき点があることを見落とせない。

メディア誘導を跳ねのけて米国の主権者がトランプを大統領に返り咲きさせて意味は極めて重い。

トランプ2.0の大きな特徴として

「戦争・ワクチン・CO2」の否定があると指摘してきた。

断末魔の叫びを上げるディープ・ステイト=グローバル巨大資本。

私は断末魔の叫びを上げる巨大資本が構築したビジネスモデルを

DBM=断末魔ビジネスモデル

と命名した。

その中核をWPFと呼んだ。

War=戦争、Public=財政収奪、Fake=詐欺

Fakeビジネスの中核がワクチンとCO2。

ウクライナ戦争を創作したのはバイデン政権だ。

ウクライナ政権を転覆し、内戦を勃発させ、ロシアの軍事行動を誘発した。

戦乱は早期終結の可能性があったが、米国は早期終結を阻止した。

地球の表面温度は10万年周期での上下15度程度の変動を繰り返している。

温度変化をもたらす主因は宇宙線量、太陽活動、地軸の変動にあると見られる。

温暖化CO2起源説はフェイクである疑いが濃厚だ。

国連がCO2起源説を採用したことにより、各国で巨大な財政支出が計上されている。

この財政資金を収奪することがフェイクビジネスの目的である。

トランプ大統領のグローバル巨大資本のDBM=断末魔ビジネスモデルの欺瞞に正面から立ち向かう姿勢は高く評価されるべきものだ。

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