13カ国がWEF条約に署名し「倫理的な世界的飢餓」を企てる
米国を含む西側諸国13カ国は、世界経済フォーラムの2030アジェンダ目標の一環として「倫理的な世界的飢餓」を企てるWEF条約に署名した。
以下の国々は、人類に飢餓と飢饉をもたらす一方で、世界中の農業産業の「制御された破壊」を組織することに同意しました。
- アメリカ
- アルゼンチン
- オーストラリア
- ブラジル
- ブルキナファソ
- チリ
- チェコ共和国
- エクアドル
- ドイツ
- パナマ
- ペルー
- スペイン
- ウルグアイ
Naturalnews.com は次のように報じている。「オーストラリア、ブラジル、米国での食肉生産の減少だけでも、これら 3 か国で飼育、栽培される他のすべての食品は言うまでもなく、無数の人々が飢えるのに十分である。」
気候詐欺の背後にいるグローバリストたちは、このような抜本的な対策を講じなければならない理由として「気候変動」と「地球温暖化」を挙げ、動物の放屁による環境の温暖化を防ぐためには、畜産を含む農業を終わらせなければならないという考えを推し進めている。
「気候変動に関するパリ協定で署名した目標を達成する手段として、農業からのメタン排出を軽減するという国際社会の共通の決意を嬉しく思う」とスペインのルイス・プラナス農業・漁業・食料大臣は声明で述べた。
グローバル・メタン・ハブのCEO、マルセロ・メナ氏ももちろん同意する。
「食料システムはメタン排出量の60％を占めています」とメナは発表の中で説明した。
農場がなければ食料はない
先週末、カマラ・ハリス副大統領は「人口削減」を求める声明を発表した。これは、世界の食糧供給の破壊を通じて部分的に達成できる。
地球温暖化に関する最新の説は、食べ物自体が温暖化の原因であるというものだ。どうやら、地球が「冷え」て「正常」に戻るためには、世界全体が狩猟採集社会に戻り、実際の人間はほとんど残っていないようだ。
「メタンを緩和することが、短期的には温暖化を抑える最も早い方法だ」と、地球温暖化のプロパガンダを声高に主張し続けている元大統領候補のジョン・ケリー氏は主張する。
「食料と農業は、農家の生産性と回復力を向上させることで、低メタン未来に貢献することができます。私たちは、世界メタン誓約の実施に参加する農業大臣を歓迎します。」
ちなみに、グローバル・メタン・プレッジの一部には、牛肉や鶏肉などの本物の食べ物を食べるのではなく、人間にとって有毒で栄養価のないコオロギや昆虫の幼虫を食べるように世界を変えることが含まれています。
スローモーションのハイパーインフレとも言える進行中のインフレ傾向を見れば明らかなように、肉や食品全般が一般の人にとって手に入らなくなり、そのような世界で生き続けたいのであれば、多くの人が虫を食べるしか選択肢がなくなるという地点に到達しつつあります。
「この文言から、検討されている対策の中には、人々がタンパク質源として頼りにしている肉牛、乳牛、豚肉、鶏肉の大部分を昆虫の幼虫、ミールワーム、コオロギなどに置き換えることなどが含まれていると推測できます」とジャーナリストのレオ・ホーマン氏はグローバル・メタン・プレッジの内容について述べている。
「国連、世界経済フォーラム、その他のNGOは何年も前から肉を食べない食生活と昆虫タンパク質の摂取を推進しており、億万長者たちはイリノイ州、カナダ、オランダに建設中の大規模な昆虫工場に投資している。そこではミールワーム、コオロギ、その他の昆虫が食品添加物として加工されるが、多くの場合、人々に何を食べているのか正確に知らせる明確なラベルは貼られていない。」
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